IKEAの最新キッチンはリサイクルプラスチックボトル製

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ペットボトルをリサイクルボックスに入れると、そこから新たな旅が始まります。終わりではありません。

ペットボトルはさまざまな製品にリサイクルされます。「Recycle Everywhere」によると、私たちが捨てるペットボトルから、衣類からカーペットまであらゆるものを作ることができます。

多くのリサイクルボックス自体も再生プラスチックで作られており、使い捨てと考えられていた品物を大切に再利用すれば可能になる、循環の道のりを端的に示しています。

しかし企業は、廃プラスチックを使ったデザインに、さらに意欲的に取り組むようになっています。

リサイクル素材のキッチン

スウェーデンの家具大手IKEAは、すべてのキャビネットをリサイクルボトルと木材で作った新しいキッチンを販売しています。

Image: IKEA

「KUNGSBACKA」と名付けられたこの製品は、デザインスタジオ「Form Us With Love」と共同で設計・製造されました。40 x 80cmのユニット1台につき、ペットボトル25本と再生産業用木材が使われています。

「ペットボトルは廃棄物ではなく、資源です。そして何より、このキッチンは、こうした素材を大規模生産で家庭用品に活用できることを証明しています」と、Form Us With LoveのCEO、ヨナス・ペッテルソン氏はプレスリリースで述べました。

IKEAのCEO、ピーター・アグネフィエル氏は、最近ダボスで開催された世界経済フォーラム年次総会で、環境に配慮したキッチンについて語りました。「10日後には、再生木材繊維で作り、リサイクルPETボトル由来のプラスチックで覆った、初のキッチン用扉を発売します。一歩ずつ、より循環型のIKEAへと進んでいます」と、当時、同氏は述べました。

サーキュラーエコノミー

IKEAの取り組みは、回収、リサイクル、再生を原則とするサーキュラーエコノミーの一環です。物を作り、使い、廃棄するというリニアエコノミーとは対照的です。

世界の大手ブランドも、サーキュラーエコノミーに取り組み始めています。プロクター・アンド・ギャンブル(P&G)は、ダボスでさらに発表し、海岸で回収されたプラスチックを最大25%使用した、世界初のリサイクル可能なシャンプーボトルを製造すると明らかにしました。リサイクルの専門企業であるTerraCycleおよびSUEZとの提携によるこの革新的な製品は、夏にフランスで発売されます。

アディダスは、Parley For the Oceansと提携し、海から回収した廃プラスチックでランニングシューズを製作しました。Parley Ultraboost Uncagedの初の商業発売では7,000足が販売され、同社は「海から街へ」と表現しています。製造方法はこちらでご覧いただけます。

Image: アディダス

海を汚染し、埋め立て地を満杯にするプラスチック廃棄物の多くは、包装材に由来します。ユニリーバは最近、自社のプラスチック包装材すべてを2025年までに完全に再利用可能、リサイクル可能、または堆肥化可能にすると発表しました。また、プラスチックのリサイクルを実現するソリューションに投資し、業界全体と共有するとしています。ユニリーバはすでに、2020年までに包装材の重量を3分の1削減することを約束しています。

Image: ユニリーバ

ゆりかごからゆりかごへ

サーキュラーエコノミーの中核には、「ゆりかごからゆりかごへ」という原則があります。製品を完全に再利用し、再生できるという考え方です。これを実現する鍵は、より優れた製品設計です。この分野の思想的リーダーであり革新者でもあるウィリアム・マクドノー氏が、その方法をこちらで解説しています。

マクドノー氏は、Cradle to Cradle Certified™ Products Programを創設しました。これは、デザインと科学に基づく、世界的に認められた製品品質の認証です。同氏は、これを「地球がこれまでに目にした最大のビジネス機会」と述べています。この認証を受けた製品には、洗濯用洗剤、工業用接着剤、およびベビー服があります。

マクドノー氏は、フォーチュン賞を受賞しました。2017年1月にダボスで開催された世界経済フォーラムで、サーキュラーエコノミーを主導する取り組みが評価されました。

一方、著名なヨット選手であるエレン・マッカーサー氏は、捨てられたプラスチックが海洋環境に及ぼす被害を目の当たりにしてきました。エレン・マッカーサー財団のNew Plastics Economyイニシアチブは、根本的な再設計とイノベーションがなければ、プラスチック包装材の約30%は再利用もリサイクルもされないままになると推計しています。

Image: 世界経済フォーラム/エレン・マッカーサー財団
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