今年12月、各国の首脳がパリに集まり、国連気候変動会議で、炭素排出量を削減し地球温暖化を食い止めるための包括的な合意をまとめる。この会議を前に、世界各国の政府は、重大でありながら見過ごされがちな事実に留意すべきだ。今日、環境悪化と資源への負荷を最も大きく引き起こしているのは、私たちの食生活の変化である。そして、その食生活は、健康的な暮らしにもあまり適していない。
ここ数十年、所得の上昇を受けて人々の食習慣は大きく変化し、とりわけ肉が食生活でますます重要な位置を占めるようになった。家畜の飼育や輸送には、植物よりはるかに多くの食料、土地、水、エネルギーが必要となるため、肉の需要増加は天然資源を枯渇させ、食料生産システムに圧力をかけ、生態系に損害を与え、気候変動を促進する。
肉の生産は、植物由来のカロリーやタンパク質の生産に比べて水を約10倍多く消費する。たとえば牛肉1キログラムの生産には、15,415リットルの水が必要だ。また、食料生産の方法としても非効率であり、肉のカロリーを1カロリー生産するには、作物のカロリーが最大 30カロリー必要となる 。
世界の家畜の頭数は、どの時点をとっても1,500億を超え、人間の人口はわずか 72億人 にすぎない。つまり、家畜は人間よりも 直接的な生態学的フットプリントが大きい 。家畜生産は、世界の温室効果ガス排出量の約 14.5%を引き起こし 、水質汚染にも大きく寄与している。
さらに、家畜生産は農業で使われる水資源全体の3分の1(農業は世界の水消費量の71%を占める)を消費し、小麦、ライ麦、オート麦、トウモロコシの世界生産量の40%超を使う。また、かつて野生生物の生息地だった地表の30%を家畜生産が利用しており、 生物多様性の喪失と種の絶滅に重要な役割を果たしている。
肉が朝食を含む毎食で食べられるようになるまで、ヨーロッパの食生活は1世紀以上を要した。しかし、アジアの多くの地域では、同様の変化がわずか一世代で起きた。肉の多い食生活は世界的な肥満問題をもたらし、その例には、国際的な影響力の拡大とともに国内でも 肥満が広がっている 中国も含まれる。
米国人は、ルクセンブルク人に次いで、肉を最も多く 一人当たり消費している。米国の人口規模を考えれば、これはすでに問題だ。世界の他の地域が米国に追いつき、肉の消費量が 年間平均 一人当たり125.4キログラム(インドではわずか3.2キログラム)になれば、環境への影響は壊滅的なものとなる。
すでに懸念すべき兆候が見られる。肉の需要は2013年から2025年にかけて50%増加すると予測されており、消費量は西側諸国でもなお増加し、発展途上国、とりわけアジアでは急増している。
この需要を満たすため、肉の生産者は家畜飼育に極めて問題のある方法を取り入れざるを得なくなった。動物を急速に太らせるため、肉の生産者は、家畜が本来食べる草ではなく穀物を与えている。この方法は、穀物生産、天然資源、環境への大きな負荷の原因となっている。
問題をさらに悪化させているのは、家畜に大量のホルモン剤や抗生物質が注射されていることだ。米国では、販売される抗生物質の全量の80%が、予防目的で家畜に投与されている。それでも病気の蔓延を食い止めるには不十分だった。実際、人間に影響を及ぼす新興・再興感染症の多くは動物に由来しており、獣医師、微生物学者、疫学者は「病気の生態学」(自然と、それに対する人類の影響が、どのように病気を広げるか)の解明に取り組んできた。
食生活の変化がもたらす環境と健康へのコストは広く記録されているものの、そのメッセージはほとんど聞き入れられてこなかった。世界が深刻な水危機、急速に上昇する地球の気温、驚異的な人口増加、冠動脈疾患のような健康問題の拡大に直面する今、この状況を変えなければならない。しかも、急いで。
まず、資源への負荷をいくらかでも軽減するため、家畜生産者は点滴灌漑などの節水技術に切り替えるべきだ。同時に、政府や市民社会団体は、植物由来のタンパク質やカロリーにより多く依存する、より健康的な食生活を推進すべきである。
「 最近の研究」によると、世界が家畜の飼料用作物の生産や、作物のバイオ燃料への転用をやめれば、世界の飢餓をなくせるだけでなく、さらに40億人を養える可能性がある。これは、世界人口が安定するまでに増えると予測される人数を上回る。実際、肉の消費は、自動車の使用よりも 年間の温室効果ガス排出量を多くもたらす 。
これは、誰もが菜食主義者にならなければならないという意味ではない。しかし、牛肉ではなく鶏肉や魚介類を選ぶなど、肉の消費習慣を部分的に変えるだけでも、広範な影響をもたらし得る。実際、牛肉の生産には、他の畜産物の区分に比べて平均で28倍の土地と11倍の水が必要であり、温室効果ガス排出量は5倍、反応性窒素の排出量は6倍にのぼる。
バランスの取れた、主に植物を基盤とする食生活を取り入れ、赤身肉や加工肉の消費を最小限に抑えれば、天然資源の保全、人間活動に起因する地球温暖化との闘いに役立つだけでなく、食事に関連する慢性疾患や、さらには がんによる死亡のリスクも低減できる。政府は、法律や規制などの手段を用いて喫煙を抑制し、大きな成果を上げてきた。同じように、人々の健康と地球のために、バランスの取れた食生活を促すべきである。
本記事は、 プロジェクト・シンジケートとの協力により掲載しています。掲載は、世界経済フォーラムが本記事の見解を支持することを意味するものではありません。
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著者:ブラフマ・チェラニー。ニューデリーを拠点とする政策研究センターの戦略研究教授であり、ベルリンのロバート・ボッシュ・アカデミーのフェロー。著書は9冊。
画像:カルガリー近郊、アルバータ州南部の牧場で休む牛。REUTERS/Andy Clark。
