ダボスは、最も定着した通説でさえ改めて厳しく検証される場である。
今年、厳しい審査の対象となった大きなトレンドは「オンライン教育」だった。オンライン教育が期待される大きな理由の一つとして挙げられるのは、教育の質のばらつきを抑制できるという点だ。すべての教師が、専門外の人にも複雑な概念を理解できるように説明できるわけではない。それならば、分野の第一人者として広く認められた教師の講義を動画で撮影し、学生が都合の良い時間にオンラインで視聴できるようにしてはどうか。所在地を問わず、多くの学生が対象となる。なぜ微積分の授業を、能力の大きく異なる教師が新入生のクラスごとに一から教え直す必要があるのか。産業革命を引き起こした標準化においても、同じ原理が働いたのではなかったか。
懐疑派は、興味深い例えでこの主張に反論する。スポーツの試合の観戦方法はおおむね二通りある。一つは、数千人の声援を送るファンに囲まれた競技場の硬いベンチに座り、ジャンクフードを食べながら100メートル先のプレーを必死に追うことだ。もう一つは、自宅でくつろぎ、よく調理された軽食を味わいながら、現代の放送技術によって可能になったリプレイや複数アングルの配信を楽しむことである。経済学者はこう問いかけた。人々が料金を払って列をなすのは、このどちらの選択肢だろうか。
この議論によれば、今日のオンライン教育には、現実の教育を単なる教室での授業以上のものにしている社会的な雰囲気が欠けている。対面型の教育が持つ社会体験の全てを提供できる段階には、まだ成熟していないし、長期間にわたってそれができない可能性もある。欠けているのは遊び場だけではない。教育を全人的なものにする、スポーツなどの他の課外活動も欠けている。
オンライン教育の支持者は、学校外にも、オンライン教育を補完しうる社会的環境が存在すると反論する。近隣での活動や、特に進化しつつあるソーシャルメディア技術の総体は、バランスの取れた教育に必要な経験の全てを学生に与えることが十分に可能であり、しかも、より優れた費用対効果も備えている、と主張する。
しかし、こうした「代替手段」が、何世紀にもわたって学校制度において完成されてきた制度化を、どの程度真に再現できるかは明らかではない。近隣や地域のクラブが、同じレベルの厳格さや規律を提供できないのは明らかだ。また、専門的な教育心理学や公的な規制がもたらす安心感も、提供できない。
さらに、「要はやる気次第だ」、すなわち、オンラインであろうとオフラインであろうと、意欲的な学生は教育と職業生活での成功に必要なソフトスキルと知識の両方を身につける、という指摘も頻繁になされる。しかし、こうした議論は、やる気、規律、感情的能力を育むうえで、対人的な指導が果たす重要性を軽視している。これは、コンピューターでは今なお達成が難しいものである。
オンライン教育に対する懸念の多くは、文化的な色彩を帯びて語られており、実際にそのとおりである。
例えば、オンライン教育を支持する際によく挙げられる強力な論拠の一つは、原則として、資源が大きな課題となっている国々への教育の普及を加速させるはずの、コスト削減という利点である。優れた教師が優れた教材(3D映像など)を用いて授業を進めている様子をそのまま録画し、ますます普及し高度化するモバイル通信網を通じて、世界中の端末に配信することができる。
ただし、発展途上国の多くの地域では、教育は依然として非常に身分志向の強いプロセスである。教育はしばしば、農村から都市へ、伝統から近代へ、若者から大人へ、そして侮蔑から尊厳への橋渡しとなる。教育は単なる知識の問題ではない。
教育上のハードルを乗り越えることで与えられる「資格」は、認知能力を数値化したものにとどまらず、社会的な移行を証明するものであることが多い。職業訓練機関が、ホワイトカラー向けと見なされる課程を提供する大学へと大量に転換していることは、大卒者の失業が深刻化しているにもかかわらず(その大きな要因は、技術的または起業家的スキルの欠如である)、この文化的現実を裏付けている。発展途上国でオンライン教育を成功させるためには、知識以上のものを提供する必要がある。
デジタル教育の現象の支持者は、従来の大学が、オンラインで修了した課程を学位取得の単位として認める傾向が強まっていることを、観察者に改めて指摘したがっている。
この傾向は、オンライン教育が従来の教育を覆すというより、補完する立場にあることを示唆しているが、それでも、英国のOpen Universityのような成功した機関が広く知らしめた遠隔教育の革新と、興味深い類似点を示している。しかし、Open Universityは費用を削減するどころか、過去3年間で遠隔学習者に課される授業料が、ほぼ4倍に上昇している。
計算は単純である。学位が現代の教育制度の主要な特徴であり続ける限り、学位には専門的な採点と評価が必要であるため、距離や隔たりは、学術的な誠実さを確保し水準を維持するためのコストをむしろ増大させるおそれがある。
雇用主は、今後も予見可能な将来にわたり、協調性と同じくらい競争性を伴う資質に注目し続けるだろう。こうした資質を測定するには、一定程度の「対面での共同体験」が必要である。これらの資質が適切に表れ、正しく評価されるためには、人々をグループに集めることが必要である。なぜなら、グループの力学は生の点数よりも、卒業後の世界をはるかによく反映しているからだ。雇用主は、学校の成績評価や評価を、同僚集団との比較における個人の業績と、その業績の文脈を測るうえで関連するものとして捉える傾向がある。
オンライン教育の革新は、こうした文化的・社会学的な不安の一部に今後ますます対処できるようになるだろう。しかし問題は、そうした革新が、教育へのアクセスを民主化する低コストモデルと両立できるかどうかである。
この論争の双方の立場を調和させる一つの方法は、オンライン教育を、多様な講座や手法を育むことで、現代の教育制度にレジリエンスを注入するための手段と捉えることである。そして、レジリエンスこそ、今年のダボス年次総会のテーマであった。
著者: ブライト・B・サイモンズは、mPedigree Networkの会長であり、2012年に世界経済フォーラムの「ヤング・グローバル・リーダー」に選出された。
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