世界の若者の大半は幸せだ。
世界の若者のほぼ10人に7人（68%）が自分の人生に満足していると答えたが、その割合は国によって大きく異なる。
実際、より豊かな国に暮らす若者は、低・中所得国に暮らす若者ほど幸せではない。
この結果は、新たな調査によるものだ。『Z世代：グローバル・シチズンシップ調査―世界の若者が考え、感じていること』この調査は、次の団体が実施した研究に基づいている。ヴァーキー財団教育を通じて恵まれない子どもたちの生活向上に取り組む非営利団体だ。
「Z世代」と呼ばれる15～21歳の若者2万人に、20カ国で、幸せかどうか、何が幸せにつながるか、そして幅広いテーマについてどう考えているかを尋ねた。
最も幸せだと答えた若者は、発展途上国に暮らしていた。インドネシア（90%）が最も幸せな国となり、ナイジェリア（78%）が2位、インド（72%）が3位だった。
先進国の若者は最も幸福度が低かった。調査対象の20カ国のうち、フランス（57%）、英国（57%）、オーストラリア（56%）、日本（28%）は幸福度ランキングでかなり下位に位置した。
報告書はまた、Z世代は年齢が上がるにつれて幸福度が下がることも明らかにした。19～21歳では52%が幸せだと答えたのに対し、15～16歳では68%だった。
男女間にも差がある。幸せだと答えた割合は、若い女性（56%）のほうが若い男性（62%）より低かった。
幸福度は測定できるのか？
調査では回答者に、「すべてを考慮したうえで、現時点で自分の人生をどの程度幸せ、あるいは不幸せだと感じますか？」と尋ねた。回答は「1. とても幸せ」から「5. とても不幸せ」までの段階で示された。
しかし、幸福度は主観的な指標であり、異なる文化間で一貫して記録するのは難しい。一部の心理学者は、人生に対する見方は移ろいやすく、非常に主観的であることから、この方法の正確さに疑問を呈している。
幸福度は遺伝や性格、さらには運にも左右される。幸福度の測定は比較的新しい分野であり、明らかにまだ完全とは言い難い。
とはいえ、報告書では続いて、若者にとって幸福に最も重要な要素は何かを尋ねている。
若者を幸せにするものは何か？
若者にとって最も重要度が低かったのは、信仰や宗教への帰依だった。これが幸福に重要だと答えたのは半数に満たない44%だった。
最も重要だったのは心身の健康で、84%が健康を自分にとって最も価値ある財産だと答えた。
そのほかに高い割合を示した要素は、友人（91%）や家族（92%）との良好な関係、そして学業や仕事に充実感があること（89%）だった。お金も重要で、85%が挙げた。
予想されるように、国によって若者が重視することには違いがあった。
たとえば、宗教的信念への帰依が重要だとする割合は、インドネシア（93%）やナイジェリア（86%）では、日本（9%）やフランス（18%）よりはるかに高かった。
十分なお金を持つことは、アルゼンチンの若者（73%）より韓国の若者（90%）にとって重要だった。
最大の懸念は過激主義（83%）と世界的なテロの拡大で、紛争や戦争（81%）が僅差で続いた。
Z世代は教育の力を信じており、80%が教育を希望の源だと答えた。そのため、子どもたちが教育を受けられない状況が続いていること（69%）が、3番目に大きな懸念となったのも不思議ではない。
気候変動（66%）も大きな懸念であり、世界的なパンデミックのリスク（62%）も同様だ。
年長世代はインターネットやソーシャルメディアへの接触を心配するが、技術革新のペースはZ世代にとってそれほど懸念ではない。心配だと答えたのはわずか30%だった。
Z世代のキャリア形成
現在または将来のキャリアで何が重要かを尋ねたところ、世界の若者はスキルを身につけることが最も重要だと答えた（24%）。
給与が僅差で続き（23%）、次いでキャリアアップ（19%）だった。世界に良い影響を与える組織で働くことは、若者にとって重要度がかなり低かった（13%）。
有名人になり、名声を得ることは最も重要度が低く、優先事項だと考えたのはわずか3%だった。
地球市民
1995年から2001年の間に生まれた若者であるZ世代は、初めてのデジタルネイティブ世代だ。彼らにとってインターネットは常に身近な存在だった。最初のDVDが発売されたのは、彼らが生まれた頃だ。FacebookとiPhoneが登場したのは、彼らが幼児の頃だった。Z世代は、22世紀を目にする可能性がある初めての世代だ。
報告書は、Z世代が真の意味で初めての地球市民世代だと論じており、彼ら自身もそう考えているかもしれない。
「世界経済フォーラムのグローバル・シェイパーズ調査」では、18～35歳の意見を調べており、回答者の大半が何よりもまず自分を地球市民だと感じていた。
実際、ヴァーキー財団の調査では、世界の若者の3分の2以上（67%）が、自分や家族を超えて社会に幅広く貢献することは重要だと考えている。
ヴァーキー財団の最高経営責任者（CEO）であるヴィカス・ポタ氏は、Z世代が成長し、指導的な役割を担うようになれば、世界は安心して任せられると考えている。報告書の発表に際し、同氏は次のように述べた。「若者たちの心の中で、地球市民としての意識が消えていないこと、そして今まさに始まろうとしているのかもしれないことを知り、安心した。」
「人々の違いに焦点を当てるナショナリズムやポピュリズムの動きがある今、証拠は、国籍や宗教にかかわらず、若者たちが驚くほどよく似た世界観を共有していることを示している。」