Googleの時代がすっかり定着した今でも、検索は難しいことがあります。車を買う、仕事を探す、あるいは休暇旅行の最安航空券を見つけるだけでも、すぐに複雑になりかねません。非常に重要で費用のかかる医療サービスを比較検討しようとすると、こうした問題はさらに深刻になります。ここ数年で処方薬市場（メディケア・パートD）と医療保険全般の市場（医療保険制度改革法）が創設されたことを踏まえると、消費者が実際にどのように医療保険を探すのかという問題は非常に重要です。新たな論文は、消費者がより多くの時間をかけて異なるプランを比較し、最も費用対効果の高いものへ移行すれば、医療保険料の引き下げにつながる可能性があることを示しています。
まず、高齢者の処方薬の選択肢を増やすために創設された制度、メディケア・パートDを見てみましょう。その狙いは、高齢者により多くの選択肢を提供することでした。それ自体が望ましいことですが、同時に費用を抑えることも目的でした。 調査 によると、パートDの導入後、保険プランが支払う医薬品の実際の費用は減少しました。しかし、その減少は高齢者が支払う保険料の引き下げという形では表れていないようです。
なぜその費用低下が保険料に反映されていないのか。この問いに答えるのが、コロンビア大学の経済学者Kate Ho氏とJoseph Hogan氏、イェール大学経営大学院のFiona Scott Morton氏による新たな 論文 です。著者らは、高齢者がプラン間を移ることに応じて保険プランが保険料をどう変えるかに焦点を当てています。
考え方はこうです。高齢者が注意を払わず、価格が変わってもプランを乗り換える可能性が低ければ、保険会社はそれに気づいて価格を引き上げます。高齢者が行動を起こさないことは、こうした人々が価格変動にさほど敏感でないとプラン運営者に伝えることになります。そこでプランは価格を引き上げ、保険料が上昇し、消費者1人当たりの利益が増えます。
Ho氏、Hogan氏、Scott Morton氏は、ニュージャージー州のメディケア・パートD加入者のデータを用いて、高齢者の惰性が弱まり、より積極的に比較検討した場合に保険料がどれほど下がるかを推計しました。主な結果によると、平均的な高齢者は3年間で536ドルを節約できます。これは、パートDの加入者1人当たりの推定「過剰支出」の約40％に相当します。プラン間の移動や比較検討が増えれば、制度の財政コストにも影響し、補助金コストは推定で8.2％減少します。
もちろん、この研究の示唆はパートDにとどまりません。医療保険制度改革法は、医療保険料を引き下げるために市場の仕組みに依存しています。年齢を問わず成人の顧客が、変動するプラン価格をうまく見極められるよう支援する方法を理解することは、ますます重要になるでしょう。著者らが指摘するように、「効果的な消費者選択」を通じた保険会社への圧力がなければ、こうした制度は必要以上に高くつく可能性があります。
本記事は、 Equitable Growthとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Nick Bunker氏は、Washington Center for Equitable Growthの政策アナリストです。
画像：ミシシッピ州ジャクソンにあるミシシッピ大学医療センターの外傷センターで、看護師が写真撮影に応じる。REUTERS/Jonathan Bachman