ビッグデータが社会に及ぼす影響を注視してきた私たちにとって、2014年は出来事の多い年でした。
2013年にはビッグデータへの認知が爆発的に広がりましたが、2014年にはビッグデータサービス市場が成熟し始めたことが示されました。また、「データ化」が世界中でますます多くの人々の暮らしに影響を及ぼし始めている様子も目にしました。
年明け早々の1月、市場調査会社IDGは、 明らかにしました 。企業の70%がすでにビッグデータ戦略を開始しているか、近い将来に策定する計画があるというのです。BBCも、米国バージニア州の13歳の少年がいじめ対策にビッグデータを活用していると 報じました 。
また1月には、 初めてモバイルインターネットの利用がデスクトップからのアクセスを上回りました 。
2月、英国政府は、 発表しました 。ビッグデータ関連事業を後押しする55のプロジェクトに7,300万ポンドを投じる計画で、これにより2017年までに同国経済を2,150億ポンド押し上げ、5万8,000人の新たな雇用を生み出すと見込まれています。最初の 取り組みの一つ は、グラスゴー大学を拠点とする、同国初の都市ビッグデータ研究センターです。
3月には、IBM、GE、AT&T、Intel、Ciscoが協力して 設立を発表しました 。企業による世界最大のビッグデータ提携となる Industrial Internet Consortium を立ち上げ、「物理世界とデジタル世界の統合を改善する」ために連携すると表明しました。
4月には、製薬大手Merckが、 明らかにしました 。データレイクとHadoopベースの技術を使ってワクチン製造工程を最適化し、より効率的な生産と、最終的には医薬品の単価引き下げを実現した方法です。
IBMも、ギリシャのアテネにビッグデータ・アナリティクス・コンピテンスセンターを開設すると発表しました。
5月、米国シアトルに拠点を置くリアルタイム分析の専門企業 ExtraHopは、クラウドベースのオンザフライ分析サービスの開発に向け、ベンチャー資金4,100万ドルを調達したと発表しました。同サービスは毎秒20Gbのデータ（または40万件のトランザクション）を分析できます。bet365.comやAlaskan Airwaysなどの企業は、顧客の行動をリアルタイムで把握するために同社のシステムを利用しています。
6月には2014年FIFAワールドカップが開幕しました。優勝したドイツは、SAPのMatch Insights技術の活用が競争上の優位につながったと 評価しました 。ある分析結果を受け、優勝チームは平均ボール保持時間を3.4秒から1.1秒に短縮しました。その効果は、開催国ブラジルを7対1で破った試合のプレースタイルにも表れていました。
7月、Googleは Pigeonを展開しました 。これは、ユーザーの実際の所在地に基づいて情報、商品、サービスを見つけやすくするためのローカル検索アルゴリズムです。ユーザーの近くにある事業者ほど関連性が高いという考え方に基づき、その基準でサイトを順位付けします。事業者から提供されたデータに加え、YelpやFourSquareなど、数百のディレクトリー型サービスから集約したデータも利用します。
8月、ソーシャルブログ・共有サービスのTumblrは、 発表しました 。画像認識の専門企業Dittoと提携し、アップロードされた写真をスキャンしてブランドコンテンツを検出する革新的な（侵襲的だと言う人もいるかもしれない）サービスを開発します。商品がいつ、どこで、誰によって消費されているかという情報は、Coca ColaやKraftなどの企業に販売されます。画像に写った人の顔を分析し、幸せそうか悲しそうかを判定するよう最適化までされています。この月にはALSアイス・バケツ・チャレンジも最高潮に達し、ソーシャルメディアにタグ付き動画が240万本アップロードされました。その結果、慈善団体はこの月だけで1億ドルの寄付を受け取りました（前年の1年間の2,000万ドルと比べて）。
9月、中国科学院は、 発表しました 。支払い認証システムとして機能するほど信頼性の高い顔認識ソフトウェアを開発したということです。5,000万枚の画像を含む、世界最大になる可能性のある「顔データベース」を構築した研究者らと連携しており、国境管理ですでに利用されているこの技術は、2015年に商業分野へ導入される予定です。
10月には、 New Scientistが報じました 。シカゴの市政担当者が、同市の「都市問題」の解決にビッグデータを活用しようとしている取り組みについてです。市議会が公表した計画には、子どもたちが暮らす建物に起因する鉛中毒のリスクが最も高い子どもを特定することや、ごみ収集データを分析してげっ歯類の大量発生が起こりそうな場所を予測することが含まれていました。
11月には米国の中間選挙が行われ、当然ながら、これまでのどの総選挙よりも詳細に分析されました。選挙前、評論家らは、選挙運動で分析を最も効果的に活用した政党が勝利すると予測しました。ビッグデータと新技術は、エボラ出血熱の流行との闘いにも役立ちました。携帯電話の追跡データを使って人口移動の地図が作られ、国際相談窓口への通話急増から「危険地域」が予測されました。
12月、ソニーは、社内システムへのハッキング後に窃盗犯が膨大な量のデータ（報道によれば約100テラバイト）を持ち去ったため、公開予定だった新作映画『The Interview』の公開を中止しました。米国の情報当局者が、主な容疑者は北朝鮮政府のために活動するハッカーだと 発表した ことで、この問題は国際的な事件に発展する恐れがありました。「Guardians of Peace（平和の守護者）」を名乗るグループが、未公開映画だけでなく、社内スタッフのメールもインターネットにアップロードしました。
今後12か月間にどんなビッグデータ関連ニュースがあるのか、今から楽しみです。それまでの間、 2015年にビッグデータに何が起きるか、私の予測をご覧ください。
本記事は、 SmartData Collectiveとの協力により公開されています。掲載は、世界経済フォーラムが本記事の見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Bernard Marrは、世界的に知られるビッグデータおよびアナリティクスの専門家です。
画像：2012年1月24日、ワルシャワのサーバールームでインターネットケーブルを撮影したイメージ写真。REUTERS。