多くの国で所得の上昇やグローバル化の影響によって食生活が変化するなか、増加する肥満への対策は、差し迫った公衆衛生上の課題となっている。小児肥満を予防する介入には、前向きな変化をもたらす大きな可能性がある。しかし、着実な進展には、複数の相互に関連する要因を組み合わせる必要がある。これには、分野横断的な協力、地域社会の参加、国内および国境を越えた経済政策の策定、そして何よりも社会規範の転換が含まれるが、これらに限らない。
肥満増加の悪影響は、十分に記録されている。肥満は寿命をほぼ10年縮める可能性があり、肥満に関連する糖尿病、心臓疾患、がんなどにより、何十年にもわたって不健康な状態で過ごすことにもつながる。肥満は政策立案者や、膨れ上がる医療費の抑制を目指す財務相、重度の肥満の人々の搬送を求められる救急隊、さらには軍隊にとっても懸念事項となっている。軍隊のなかには、身体的に適格な人員の採用に苦慮するところもある。
世界的な肥満率の上昇は、部分的には、20世紀半ばにおける食品生産の工業化に起因する。それは、工業製品（甘い菓子、清涼飲料、加工食品）の大量消費文化や、並行して進んだ座りがちな生活様式の拡大と結びついていた。マスメディアや広告も、不健康な食生活を当たり前のものにするうえで重要な役割を担っており、とりわけ若い人々の心は影響を受けやすい。
一部で考えられているのとは異なり、この問題は豊かな西側諸国に限られない。たとえば、中東諸国（エジプトなど）や太平洋諸島の国々は、女性の肥満率が最も高い国・地域に数えられる。実際、低・中所得国は、肥満関連疾患が低栄養や感染症と併存しうるため、特に不利な状況にある。この複合的な疾病負担は、急速なグローバル化や経済発展、それに伴う文化的変化がもたらす不均衡な影響を反映している。こうした変化は複雑な社会的疾病分布を生み出しており、影響を受ける国々の地域の公衆衛生能力だけでは十分に対処できない。加工食品を販売する高度なグローバル企業は、こうした環境における一般市民の教育水準の低さを認識し、自社と新たな消費者との間にある情報の非対称性を利用して製品を売り込んでいる。
人生の早い段階で健康的な食事や運動の習慣を身につけさせる小児期の介入は、最大級の成果を上げられる分野である。効果的な戦略的介入には、家族や学校だけでなく、地域社会のパートナー（食品を販売する企業を含む）も関与する、分野横断的かつ複数の要素からなるアプローチが必要となる。また、実質的な変化を実現するには、国内および世界規模の経済政策手段を活用し、食の嗜好に加えて食品の生産やマーケティングにも働きかけ、子どもとその家族が健康的な選択を容易にできる環境をつくる必要がある。
世界各地の多様な分野のリーダーたちは、社会全体のより幅広い関与を求めている。退役した米軍幹部の連合体であるMission Readinessは、2010年、小児肥満が軍の人員採用に及ぼす影響について画期的な報告書を発表した。同報告書は、米軍の採用対象者の4分の1超が「太りすぎて戦えない」と推計し、退役した米陸軍大将ジョニー・E・ウィルソンは、小児肥満は「国家安全保障に対する潜在的な脅威」だと結論づけた。
軍隊が民間社会より優位に立つのは、支援を結集する力である。その一因は、戦闘部隊の一員が肥満であることの影響が、他の隊員にとって重大、場合によっては致命的になりうるという共通認識にある。これにより、より包括的な対応が自然に生まれた。言い換えれば、集団の問題に集団として解決策を講じたのである。
このことが示すように、子どもから始める世界的な肥満の流行への取り組みには、幅広い行動が必要となる。政策は肥満の社会的原因に働きかけ、社会規範、文化的信念、経済慣行を見直して、子どもが健やかに成長できる環境をつくる必要がある。公共の利益と、食品消費に依存する利益主導型経済システムの力学との間にある根本的な緊張は明らかだ。しかし、最終目標を見据えて調整を図るべきである。すなわち、公衆衛生に資し、環境に配慮しつつ、経済成長の要請にも応えられる持続可能な開発の実現である。
肥満対策政策は、気候変動対策にも副次的な便益をもたらすことが期待される。最近のChatham Houseの 調査報告書で述べたように、消費習慣を変えることは、人々の健康にも環境にも有益となりうる。徒歩や自転車での移動、食生活の改善（野菜や果物の摂取を増やし、赤身肉や加工肉の摂取を減らすこと）は、温室効果ガス排出量を削減するとともに、肥満、ひいては糖尿病、心臓病、がんのリスクも低減できる。
来年は、国連の画期的な3つの政策手段、すなわち2015年以降の持続可能な開発目標、2015年の気候変動合意、2015年以降の防災枠組みを連携させるための重要な機会となるが、時間は限られている。控えめな推計でも、2050年までに英国人口の半数が肥満になるとされる。世界では現在、10人に1人が肥満である。肥満による世界全体の経済的損失は、喫煙や武力紛争とほぼ同程度で、アルコール依存症や気候変動を上回る。問題も戦略的な解決策もあるが、前進するには、より強い政治的意思が必要だ。
本記事は、 Chatham Houseとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが本記事の見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：アミナ・アイツィ＝セルミ博士は医師であり、世界の公衆衛生を専門とし、非感染性疾患と健康格差に取り組んでいる。
画像：2012年5月8日、ニューヨークのタイムズスクエアで椅子に座る太りすぎの女性。REUTERS/Lucas Jackson。