『ブレードランナー』から『アイ,ロボット』まで、ハリウッドの大作映画は機械の台頭を予見してきた。自動化された知能は、レストランで給仕し、タクシーを運転するようになる。単純作業をこなして、私たちに奉仕するのだ。しかし今や、現実はフィクションを追い越している。自動化は工場の組立ラインを超え、コンピューターが病気を診断し、法律相談を提供し、金融や政治に関する決定を下している。人工知能が本当に人間より速く、賢く、信頼できるのだとしたら、私たちに残されるものは何だろうか。
答えは、まさに私たちの効率を下げ、動きを遅くする要素、すなわち人間らしさだ。だが、弱点と見なすどころか、これは実は私たちの最大の強みである。私たちはこれを伸ばす必要がある。というのも、世界がますます自動化、コンピューター化、デジタル化するなか、人間を人間たらしめるスキルそのものを失いつつあることが、研究によって示されているからだ。それも、それらのスキルを最も必要とするまさにその時に。
共感力は、コンピューターが常に再現に苦労するものだ。最も賢い機械でさえ、私たちとは異なる人間の特性を称えよう。ますますデジタル化するこの世界をうまく渡っていける人々に未来がある一方、テクノロジーを使いこなす力と感情的知性を組み合わせられる人々が、最も大きな恩恵を手にするだろう。
懸念される共感力の低下
第4次産業革命において、人間はこの潜在的な優位性を十分に生かせていない。マイクロソフトのCEO、サティア・ナデラは今年のダボス会議で、AIと機械学習があふれる世界では、「常識や共感力といった人間の価値観が希少になる」と述べた。ミシガン大学のサラ・コンラスによる調査では、若者の共感力がかつてないほど低下していることが示された。米国の大学生は、共感的関心が48％低下し、他者の視点に立つ能力も34％落ちていた。
この数字が示すのは、他者と関わる力が自動化された機械と私たちを分ける決め手になり得る、まさに今、私たちは共感力を衰えさせているということだ。簡単に言えば、私たちは他者との関わりを断ちつつある。
ある調査では、ミレニアル世代の87％が、携帯電話に気を取られて会話を逃したことがあると認めた。皮肉なことに、つながりがますます強まる世界で、個人としても、家族としても、社会としても、私たちは互いのつながりを弱めている。ギャラップの世論調査によると、家族が一緒に食事をする機会はますます減っており、一方で、10代の若者の51％は、デジタルでのやり取りを好む。友人相手でさえ、対面よりもデジタルでのやり取りを選ぶのだ。また、18～24歳の43％は、メッセージのやり取りは電話での実際の会話と同じくらい意味があると答えている。
共感力を発揮し、感情的知性を高めるべき時に、私たちは実際にはその力を鈍らせている。私たちは共感力に乏しくなっており、この問題に対処する必要がある。MITは、学生の技術的スキルと同様に感情的知性を磨く重要性を理解している数少ない教育機関の一つだ。やがて世界を担うエリート技術者となる学部生は、長年続く、半ば冗談めいたプログラム「チャーム・スクール」に参加できる。そこでは、相手の目を見るタイミングから、悪い知らせを思いやりを持って伝える方法まで、さまざまな助言が得られる。
MITは、学生の教育にある重大な空白を埋める必要性に気づき、非常に重要な点を押さえた。しかし、若者が高等教育に進む頃には、すでに手遅れかもしれない。教育システム全体に共感力を組み込み、これまで「ソフト」な付加要素と呼ばれてきたスキルを重視する企業環境をつくる必要がある。
読み書き計算をめぐる問題
この問題は、さまざまな意味で歴史に根差している。私たちの教育システムは、今なお産業時代の価値観を基盤としている。工場や事務の仕事に就くための準備として教えられてきた、いわゆる「読み・書き・計算」は、創造性や想像力、感情的知性を犠牲にして、いわゆる「ハードスキル」に重点を置いてきた。教育システムは、外国語や文学、芸術などの科目を通じて共感力を育む一方、それらが常に重要視されるとは限らない。
英国オープン大学の教育学教授、テレサ・クレミンの言葉を借りれば、レジリエンス、想像力（共感力と結びつく）、創造性、機知を育てられない英国のナショナル・カリキュラムは、「急速に変化する未知の未来ではなく、過去に向けた教育」を行っている。他の国々も同様のずれに直面している。
共感力に結びつくスキルは、家庭、学校、職場における中核的な価値観にならなければならない。社会のあらゆるレベルに根付かせる必要がある。これはチェック項目を埋めるだけの取り組みではない。これらはソフトスキルではなく、未来のスキルだ。テクノロジーは重要だが、感情を理解するギークの手にあれば、はるかに大きな力を発揮するからだ。次世代が高い感情リテラシーを身につけるには、共感力を制度に組み込み、体系化して、職場と学校の双方における学びの基盤の一部にする必要がある。
MITだけがこの必要性に気づいたわけではない。SAPは営業チーム向けに「共感から行動へ」というプログラムを導入し、フェイスブックには「共感ラボ」がある。ジョンソン・エンド・ジョンソンは、共感を中核に据えた新たな事業方針を掲げている。こうした取り組みは、社会が経験している根本的な変化と、これから訪れる変化に備える必要性を認識したものだ。
AIの進歩とともにコンピューターが人間らしさを増し、両者の区別がほとんどつかなくなるというのは、SFの決まり文句だ。だからこそ、現実世界ではAIの進歩によって、人類のほうがますます自動化、デジタル化、コンピューター化しているというのは、途方もない皮肉である。私たちはずっと、機械の脅威とは、機械があまりにうまく人間をまねて、私たちに取って代わることだと思っていた。逆の方向に進む可能性は、考えもしなかった。