「原子力や気候変動を信じますか?」気候変動への対応をめぐる議論が熱を帯びるなか、環境教育者として私はこの質問をよく受ける。今週、 国連気候変動サミット(リマ) が開かれており、どのエネルギー源を「信じる」かという問いは、ますます頻繁に聞かれるようになるだろう。
しかし、私はしばしばこう考える。問題を信念という枠組みで捉える必要があるのだろうか。科学者として、環境に関する言説がこれほど神学的な語調で提示されることに懸念を覚える。世界は、選ばれた科学の賢人が示す預言的なビジョンに従う人々と、頑なに懐疑的な人々に、ますます分断されている。
経験的に検証され、確かめられた科学的観察を意思決定の基盤として受け入れるべきなのは疑いない。また、ハーバード大学のナオミ・オレスケス教授が論じているように、気候変動をめぐっては、機会主義的で誤解を招く 疑念を売り込む人々 もいる。しかし科学の世界では、信念の重みは小さく、経験的に確立された知識でさえ、さらなる探究に開かれている。カール・セーガンの言葉を借りれば、「私は信じることには関心がない。知ることに関心がある」。これは政策の停滞を正当化する理由ではなく、真実を求めるすべての人に絶え間ない内省を促す呼びかけであるべきだ。
台頭する原子力?
気候変動をめぐる議論は環境運動の内部に亀裂を生み、気候変動に悲観的な見方をする一部の熱心な人々は、 今や救済への道として原子力エネルギーを支持している。
では、原子力について確実に分かっていることは何だろうか。まず、現在の原子力は、地殻に存在する有限資源であるウラン鉱石の供給に依存している。ほかの核燃料源、とりわけウランの約4倍豊富ともいわれる元素トリウムが存在する可能性はある。しかし、原子炉で効率的に利用する方法はまだ確立されていない。核分裂可能なウランに変換する必要があるためだ。
高レベル放射性廃棄物や、放射能で汚染された原子力施設を修復する将来の費用について、分かっていないことはまだ多い。最も重要なのは、代替エネルギー源を検討する費用が分かっていないことだ。不確定要素がこれほど多いなか、原子力を万能薬とみなすのは時期尚早である。しかし、気候変動に対処するために必要な、より幅広いトレードオフの検討の一環として、原子力技術を探究し、考慮するのは妥当だ。
試金石としてのインド
具体例として、まずインドとエネルギー安全保障の選択肢を考えてみよう。デリーにあるエネルギー・資源研究所(TERI)は、インド政府が今後25年間に エネルギーインフラへ7,000億ドル超を支出する必要があると推計している 。この投資について、どのエネルギーの選択肢が最も費用対効果に優れ、環境面で望ましいのかを検討すべきだ。原子力エネルギーをめぐる熱狂とは裏腹に、実際には、1キロワット時当たりの費用が最も高いエネルギー形態の一つであり続けている。
インドをはじめ、エネルギー消費量が多く成長率の高い国々は選択肢を開いておくべきだが、原子力は慎重に検討する必要がある。現在、電力のない地域では、天然ガス以外の選択肢を検討できる。風力と 太陽エネルギーの潜在力 (インドの多くの地域では年間約300日、日照が十分にあると推定される)は、有力な選択肢である。
さらに、地域間のエネルギー移転も解決策の重要な要素であるべきだ。インドが検討してきた国境を越えるパイプライン計画は、低コストで効率の高いエネルギー供給を実現できる可能性がある。パキスタンを迂回するよう政治的圧力があるにもかかわらず、イラン・パキスタン・インドのパイプライン合意は、サンディープ・ディクシットのような著名なインド人論評者からさえ、 最も実現可能性の高い選択肢と評されている。先週カトマンズで、 南アジア全域にまたがる送電網の可能性を含む地域エネルギー計画を策定する原則合意が成立したことは、画期的な成果 であり、ほかの地域もこれに倣うべきだ。
コスト比較と技術
原子力発電所の経済性の算定は非常に複雑だ。石炭やガスとは異なり、輸送、加工、供給、保管、廃棄など、サービスや保守に関する費用が多岐にわたるためである。マサチューセッツ工科大学の研究では、40年間稼働する原子力発電所の総費用は、2009年時点で1キロワット時当たり8.4セントと算定された。当時、価格がピークに達していた天然ガスより20%高かった。現在の価格は大幅に低く、つまり原子力はコスト面でさらに競争力を失っている。
割引率を操作すれば、原子力産業は他の燃料との比較で、表向きは費用対効果が高いという結果を示すことがある。しかし、エネルギー供給単位当たりの原子力発電所の建設費が、他のどのエネルギー源よりも著しく高いことは疑いようがない。例えば、 米国エネルギー情報局の2013年の推計 によると、気候変動を緩和するために二酸化炭素回収・貯留を備えた最新式の天然ガス発電所は、1キロワット当たり約2,095ドルのコストがかかる。一方、最新式の原子力発電所では5,530ドルとなる。
化石燃料エネルギーの費用推計には、より包括的にトレードオフを評価するため、気候変動による経済的影響の幅広い算定と、適応にかかる費用も含める必要がある。こうした分析を行えば、緩和技術を備えた化石燃料も解決策の一部として有効だという結論に至るかもしれない。ただし、その台頭を楽観視することはできない。
これらの費用推計はすべて非常に流動的であり、技術によって大きく変わり得る。実際、鉱石や核廃棄物から原子力をより費用対効果の高い形で利用する方法を、さらに探究すべきだ。同じことは、より安価で資材の使用量が少ない太陽光、風力、地熱、潮力、そして革新的な新しい水力発電など、多様なエネルギー研究への投資にも当てはまる。
結局のところ、気候変動に関するエネルギー政策の決定は、魅惑的な信念の幻影ではなく、熟議を経た科学に基づかなければならない。
原子力についてもっと読む
原子力エネルギーは私たちの未来を支えられるか?
原子力の安全保障を懸念すべき理由
化石燃料は過去のものなのか?
著者:セリーム・H・アリは、オーストラリアのクイーンズランド大学で鉱業における社会的責任センターの教授兼所長を務め、バーモント大学では環境学の客員教授を務める。また、世界経済フォーラムの ヤング・グローバル・リーダーでもある。Twitterでは こちら
をフォローできる。
