ナイジェリアの人々は、自国の状況が本当に変わったことを徐々に受け入れつつある。石油収入に支えられた贅沢と安易な金儲けの日々は、もう過去のものだ。
目的もなく闊歩する姿は、新たな目的意識と、生き残るために生産する必要性に取って代わられた。最近、農業がこの国で唯一の有望な仕事に見えるのも無理はない。南アフリカのプラヴィン・ゴーダン財務相の言葉を借りれば、今や「アグリ・クール」だ。農家を自称することを誇りに思う人も増えており、その呼び名も響きや印象がよくなってきた。
これまでの石油ブームとその崩壊とは異なり、今回の不況は長く続きそうだ。私たちは行き詰まりに陥っているようだ。価格を下支えするために生産を減らせば、シェールオイル生産者がその機を捉えて増産し、価格を大きく押し下げるだろう。さらに、よりクリーンな再生可能エネルギーへ向かう世界的な取り組みが進み、その技術と普及も大きく向上している。パリでのCOP21は、クリーンな環境とグリーンエネルギーへの取り組みを確かなものにした。
しかし、私たちはどうしてここに至り、続いて、思い上がった高みからどう転落したのだろうか。国家として繰り返している過ちは、石油収入の急増を予測し、備えることに失敗してきたことだ。ナイジェリアが1971年に石油輸出国機構（OPEC）に加盟して以来、好況の機会は何度もあった。アラブ諸国による石油禁輸の後、ヨム・キプール戦争を受けたわずか6か月間で、原油価格は400％上昇した。イラン・イラク戦争を受け、原油価格は1978年の1バレル14ドルから1981年には35ドルへと倍増した。1990年には、イラクによるクウェート侵攻をめぐる不透明感と、それに続く湾岸戦争を背景に原油価格が急騰した。当時の国家元首イブラヒム・ババンギダ政権下で、いわゆる「湾岸戦争の棚ぼた収入」が生じた。1994年の委員会は、政府が124億ドルの臨時収入を不適切に管理したと批判した。その大半は風とともに去ったのかもしれない。
米国エネルギー情報局のデータによると、直近の臨時収入はグッドラック・ジョナサン大統領の下、2011年2月から2014年8月にかけて発生し、その間の原油価格は1バレル100ドルを大きく上回っていた。もう一つの絶好の機会は浪費され、空前の規模の組織的な kleptocracy（国家財産の組織的な略奪）を特徴とするものとなった。
私の母語であるイボ語の文化には、長く続いた忌まわしい行為は文化の一部になる、という言い回しがある。ナイジェリアでは、汚職がまさにそうなりかけた。
膨れ上がった自尊心にふさわしく、2014年にはGDPの基準改定に乗り出し、ナイジェリアはアフリカ最大の経済大国となり、期待の星だった南アフリカを追い越した。だが、巨額の外貨準備に支えられた人為的な為替レートによって保たれていたこの新たな地位は、長続きしなかった。準備高が減るにつれ、為替レートに部分的に現実が反映され、推定5,100億ドルのGDPはほぼ半減し、それとともに自慢できる立場も失われた。
私が「為替レートに部分的に現実が反映された」と言うのは、公式レートとドルの並行市場レートの間に60％を超える差があるなら、どちらか一方のレートが実勢から大きく外れていると思えるからだ。「公式ドル」が極端に不足していることからは、並行市場レートのほうが実勢に近いと考えられる。
市場というものは、しばらく歪めることはできても、長く抑え込むことはできない。市場は水のようなもので、必ず本来の水準に落ち着く。それが早く起きるほど、私たちの経済にはよい。ここ10年ほどの間に、英ポンドが1ポンド＝1.9ドル近くだったのが、今では1ポンド＝1.22ドルまで下落するのを私は見てきた。それでも英国政府はポンドを下支えしようと躍起になってはいない。
こうした歪みは、情報やアクセスを持つ人々に大きな裁定取引の機会を開き、生産的な活動から注意をそらすことを理解すべきだ。ドルの配分から生じるレントシーキングは、石油補助金の時代に生まれた人々と同じように、一夜にして億万長者となる新たな層を生み出す。長い目で見れば、何の益ももたらさない。
私は常々、為替レートそのものよりも、レートの安定性のほうが重要だと主張してきた。安定性は不確実性を取り除き、投資を呼び込む。現状では、地元の人々でさえ金利がゼロであるにもかかわらずドルで貯蓄しているため、私たちは知らず知らずのうちにナイラへの圧力を強めている。なぜそうしないだろうか。彼らは、財務省短期証券や定期預金の金利が比較的高くても、ナイラの為替レートが急速に悪化しているため、貯蓄の実質価値が半減すると気づいたのだ。
為替レートは、経済の実績や機会に対する認識を示す指標だと理解する必要がある。レートを下支えするには、経済運営を改善するという困難な取り組みが必要だ。車のオイル量が少ないと知らせる警告表示を消せば、うっとうしいランプは消えるが、先々エンジンが故障しない保証にはならない。
今では、ナイジェリア産のものを買い、食べるものを自国で育てる動きが広がっている。もっと早く始まっていてもよかった。農業担当国務相のハイネケン・ロクポビリによると、ナイジェリアは食料輸入に年間約220億ドルを費やしている。人口が1億7,000万人を超え（どの基準から見ても有望な消費市場だ）、肥沃な土地が広大で気候にも恵まれた国が、なぜこれほど巨額を輸入食品に費やし、その過程で農業バリューチェーンに必要な雇用を国外に流出させるのだろうか。
教育と保健医療の分野も同じだ。2014年、英国と米国の大学に通うナイジェリア人は、授業料と生活費に1,370億ナイラを超える額を費やしたと推計されている。同じ時期にガーナでは約7万1,000人のナイジェリア人学生が、授業料として1,600億ナイラを超える額を支払った（ナイラの為替レート悪化により、この数値は過去1年で容易に倍増した可能性がある）。それでも、ナイジェリア政府の2017年の教育予算総額は5,400億ナイラにすぎない（南アフリカの220億ドルと比べれば、わずか11億ドル）。
なぜ教育制度を立て直し、子どもたちを国内の学校に通わせられないのだろうか。病院を整備して、病気の人々を国内で治療できないのだろうか。それなのに、医療ツーリズムに多額を費やし続けるのだろうか。
ドバイやロンドンの高級店の経営者たちが、「ナイジェリア人はどこへ行ったのか」と声高に尋ねていると聞く。ナイジェリア人は故郷にいて、最低限の生活を維持するという新たな現実に立ち向かっている。平均的なナイジェリア人の目を見れば、生活の変化に適応する痛みが分かる。この苦しい時期を無駄にするには、あまりにもつらい。私たちは、この痛みを伴う現実の直視を、目覚め直し、正しい行いへと軌道を合わせる機会として生かさなければならない。マリア・ロビンソンはこう述べた。「誰も過去に戻って新たな始まりを切ることはできないが、誰もが今日から新たな結末をつくり始めることができる」。今日から、私たちの国に望む結末を書き始めよう。