裕福な国々では、あらゆる疾病の38%を精神疾患が占めている。特に労働年齢層に影響が大きく、同層では全体の50%を占める。全体の経済的コストはGDPの8%と推計されており、そこに伴う甚大な苦痛は言うまでもない。政策立案者は、これに対して何ができるのかを、ますます問うようになっている。
図1。裕福な国々において、精神疾患は労働年齢層における主要な健康問題である
幸いなことに、過去40年間で、特に認知行動療法を中心に、エビデンスに基づく心理療法は大きく進歩した。臨床的なうつ病または慢性的な不安障害の人々では、回復率が50%に達し、他の多くの人々も大幅に改善している。また再発の可能性を半減させ、この点で薬物療法より効果的である。大多数の患者が望む治療法でもある(McHugh et al. 2013)。
それでも、ほとんどの国では、うつ病または不安障害の人のうち、エビデンスに基づく心理療法を受けられるのはごく少数である。ここでいうエビデンスに基づく療法とは、コクラン共同計画または英国の National Institute for Health and Care Excellence(NICE)が支持する療法を指す。2007年の英国では、(自宅で調査を受けた)6人に1人が、強迫性障害(OCD)、心的外傷後ストレス障害(PTSD)、パニック障害、社交不安障害などのうつ病または不安障害の診断基準を満たしていた。そのうち1%がエビデンスに基づく心理療法を受けた。
イングランドでは、2008年に開始された「心理療法へのアクセス改善(Improving Access to Psychological Therapies)」という、研修とサービス開発の大規模なプログラムのおかげで、現在状況ははるかに改善している。現在、診断可能な人口の約13%を評価し、約8%(約50万人近く)を治療している。同プログラムは学術誌Natureで「世界をリードする」と評された。しかし、依然として国全体はカバーされておらず、待ち時間は危険なほど長い。著者らを含む多くの人々は、2020年までにプログラムを倍増させる必要があると主張している。
費用は常に中心的な課題であり、政策立案者にとってこのプログラムの魅力の一つは、それが生み出す費用削減効果であった。軽度から重度までのすべての患者、そしてすべての治療期間(2回のセッションで脱落した人から最大20回のセッションを受けた人まで)で平均すると、患者1人当たりの費用は650ポンドである。これに対し、福祉給付と身体的医療における節約効果を勘案しなければならない。
前述のとおり、精神疾患は労働年齢層の主要な疾病である。ほとんどの裕福な国々では、労働年齢人口の約1%が、うつ病または不安障害を理由に障害給付を受けている。英国では、そのような人1人は、給付を受けていない場合と比べて、政府に月650ポンド余分な負担をかけている。(これには給付金と税収の減少の両方が含まれる。)そこで、うつ病または不安障害を持つ代表的な集団を治療すると仮定しよう。治療の結果、治療を受けた人の4%が25か月余分に働いたとすると、平均的な患者は、そうでなかった場合より1か月多く働いていることになる。これは治療費を回収するのに十分な額である。
4%は現実的な推定だろうか。米国と英国における複数のランダム化比較試験では、はるかに大きな数値が示されている(Layard and Clark 2014)。したがって、心理療法の拡充は、世界中の財務省にとって極めて大きな利益となる。
しかし、これに加えて、同様に重要な節約の領域がもう一つある。身体的医療である。同じ種類と程度の身体疾患を持つ2人、AとBを考えよう。Aはさらにうつ病または不安障害も抱えている。すると、Aは、Bに比べて約50%多くの身体的医療を受けることになる。その理由は、精神疾患の生理的影響、不健康な習慣、そして不安の高まりが部分的に影響しているためである。図2は、Colorado Access保険制度によるうつ病の影響に関する顕著な数字を示している。
図2。うつ病は身体的医療の費用を増加させる
英国では、患者が同時に精神疾患を患っている場合、身体的医療の費用は約2,000ポンド増加する。したがって、身体疾患を持つ人の精神疾患を治療すれば、(回復率50%のおかげで)身体的医療費を年間最大1,000ポンド節約できると期待できる。英国の意欲的な一般診療所は、実際に精神疾患患者の身体的医療費を追跡調査し、同様の結果を得た。同診療所は精神疾患のある患者全員を追跡し、同プログラムで治療を受けた人と受けなかった人を比較した。身体的医療費の差は年間約750ポンドであった。これは、心理療法の一回限りの費用650ポンドと比較される。
もちろん、精神疾患を持つすべての人が身体的問題を抱えているわけではないが、50%を超える人は抱えている。しかしイングランドでは、今後心理療法が最も大きく拡大するのは、身体的問題も抱えている人々の間である。そのような場合、心理療法が息切れ、心臓痛、腰痛といった身体的問題を考慮して明確に調整されていれば、節約効果はさらに大きくなる。この種の革新は、身体的医療費において大きな節約を示しており、しばしば心理療法費用の最大4倍に達する。例えば、図3は、心臓発作後に退院したスウェーデンの患者の経過を示している。一方のグループは1年間にわたり20回のグループ認知行動療法を受け、もう一方のグループは何も受けなかった。
図3。 CBTは心血管疾患の再発を減少させる
注:すべての数値は、初期の医学的状態について調整されている。
表1に費用に関する調査結果を要約する。ほとんどの国では、給付金と税金の節約は公的財政に帰属し、医療費を負担する側にはほとんど関心がないかもしれない。しかし、医療費の節約は、心理療法の費用を負担しているまさに同じ当局に帰属する(英国では国民保健サービス、ほとんどの他国では医療保険制度)。
表1。心理療法による費用と節約(イングランド)
こうした背景を踏まえると、心理療法の拡充を支持する論拠は、疑いなく圧倒的である。それは大きな問題に対応する。効果的である。制度にとって費用はかからない。そして、膨大な苦痛を軽減する。
本記事は Voxとの協力により掲載されたものです。
著者:David M. Clark、オックスフォード大学心理学教授、およびRichard Layard、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス経済業績センター(Centre for Economic Performance)創設者兼名誉教授
画像:ロンドンのウェルカム・コレクションでの展示会に展示された、脳の異なる部分を示す頭部の石膏製の骨相学模型。REUTERS/Chris Helgren




