ソーシャルメディアは、人々が互いにコミュニケーションを取る方法に、また日々行われるコンテンツの作成、共有、情報交換の量に、大きな影響を与えている。こうした交流が個人の生活を変え、市民参加の在り方を再定義しているという点については、すでに多くが論じられてきた。
米国のバラク・オバマ大統領の選挙運動は、ソーシャルメディアを主要な関与ツールとして草の根運動を生み出した。アラブの春では、この地域全体に広がった抗議行動により、主にオンラインやモバイルのツールを用いた、指導者を持たない若い活動家たちが独裁政権を倒しうることが証明された。
民間セクターでは、より静かではあるが同じように強力な革命が進行している。「市民消費者」たちは、ソーシャルメディアを使って企業の規範を再定義している。通信事業者のスプリント(Sprint)は、Change.org への請願で17万5,000の署名が集まった後、ドメスティック・バイオレンスの被害者をより適切に保護するよう方針を改善した。
ソーシャルメディアは、肯定的な後押しを通じて機能することもある。エーデルマンの調査によると、ミレニアル世代の53%が、社会的責任を果たすブランドをフェイスブックで推奨するという。
ソーシャルメディアは、個人が自らの声を届ける前例のない機会を提供している。賢明な組織は、この機会を活用して顧客と直接対話し、そのニーズに耳を傾け、革新的な新しいアイデアを生み出すだろう。「市民消費者」の時代において、対話は回復力のある活力の鍵となる。
執筆者:ノア・ガフニ(Noa Gafni)は世界経済フォーラムのグローバル・リーダーシップ・フェローであり、グローバル・シェイパーズ・コミュニティのコミュニケーションを担当している
画像:ブカレストでのコンピューターのキーボード(REUTERS/Bogdan Cristel)
