哲学者ジョン・ロールズは、彼が1971年に発表した名著 『正義論』 の中で次のように述べている:
「社会は、通常、利害の対立と利害の同一性の両方によって特徴づけられる。利害の同一性が存在するのは、社会的協力によって、各人が自分の努力だけで生きる場合に得られるものよりも、すべての人にとってより良い生活が可能になるからである。利害の対立が存在するのは、人々が協働によって生み出された大きな利益の分配方法に無関心ではないからであり、自らの目的を追求するために、各人がより少ない取り分よりも大きな取り分を好むからである。」
誰もがより少ない取り分よりも大きな取り分を好む。この文章は1971年当時と同様に今日でも妥当である。これは人間の本性を端的に要約したものであり、地球の持続可能性に関して我々が直面する課題を示している。富裕層 と 貧困層の双方がより多くを求めるが、気候変動による不作、あるいは大規模な汚職によって生じた資金不足のために利用可能な量は限られており、何かを犠牲にせざるを得ない。その結果は壊滅的なものとなりうる。我々は現在、前例のない水準の苦しみ、不満、怒りに直面しており、それは地球全体の未来を危機にさらしかねない。
潜在的な解決策は、(法律を通じて)強制されるか、(合意を通じて)同意により取り決められるかのいずれかでなければならない。法制化は容易な答えに見えるが、このアプローチの欠陥は既に紀元前6世紀にギリシャの哲学者アナカルシスによって指摘されていた。彼は次のように述べた。「成文法は蜘蛛の巣のようなものだ。確かに弱者や貧者は捕らえるが、富者や権力者によって引き裂かれてしまう。」
したがって、主要なステークホルダー集団(しばしば政府、企業、市民社会に大別される)の間の合意が、永続的な平和と安定を確保するために必要である。これが完全に達成されることは決してないだろうが、我々が生きる世界が紛争、汚職、不平等、そして全般的な信頼の欠如といった危機によって特徴づけられていることを考えると、少なくとも二つの点については合意があるように思われる。第一に、ゲームのルールを見直す必要があること、第二に、これらの問題はすべて非常に大規模かつ複雑であるため、主要なステークホルダー間のパートナーシップを通じてしか対処できないことである。この点で特に有用なのは「 グローバル・コーポレート・シチズンシップ 」という概念であり、 クラウス・シュワブ が2008年に導入したものである。
社会契約という古典的概念は、このような合意を説明するものだが、これは法律的すぎて広範な支持を得られないのではないかという感覚がある。国連グローバル・コンパクトも、さまざまな集団が参加できる普遍的原則の集合の別の例である。より最近では、 世界経済フォーラムの「価値観に関するグローバル・アジェンダ・カウンシル」 は、新たな 社会的盟約について議論するプロセスを開始した。
そのような合意が契約、協定、あるいは盟約のいずれと呼ばれるかにかかわらず、意思決定の公正性は重要な成功要因である。ロールズは著作の中で「無知のヴェール」という考えを導入した。これは、人々が自分自身の立場を知らないと仮定する思考実験である。例えば、契約条件を交渉する際、私は契約が実施された後に自分が富裕になるか貧困になるかを知らず、そのため関係者全員にとって最大限の公正さを達成しようとする。これは「 思考 実験」と呼ばれるのは、それが実際には達成不可能だからである――我々は皆、人々が 非常に 自分の立場を強く意識していることを知っている。しかし、近年、人々がいかに速く恩寵を失い、あるいは新たな高みに上るかを見ると――投資銀行家から重罪犯へ、職場の組合代表から産業界の大物へ――この実験は突然、それほど抽象的ではないように思えてくる……
執筆者:ダニエル・マラン氏は、ステレンボッシュ大学ビジネススクール(南アフリカ)のアフリカ企業ガバナンスセンターのディレクターであり、また 世界経済フォーラムの「価値観に関するグローバル・アジェンダ・カウンシル」の一員でもある。
画像:ロンドン中心部のリージェント・ストリートを埋め尽くす買い物客。REUTERS/Andrew Winning
