40億ドル規模のテクノロジー企業のCEOであり、世界経済フォーラムのITガバナーズ運営委員会の次期委員長でもある私は、業界の評判を常に注意深く見守っている。時間を節約し、人生を変える進歩をもたらすソリューションやアプリ、ガジェットが何年にもわたって登場した後、業界への注目は否定的なものへと変わり、一般的な警戒感から明白な不信にまで及んでいる。
これは憂慮すべきことだが、テクノロジーが私たちの知る生活にもたらした急速で広範かつ地殻変動のような変化を考えれば、さほど驚くことではないのかもしれない。変化の速度は目が回るほどだ。今日、テクノロジーは私たちの生活や私たち自身、そしてデータにますます深く入り込んでいる。
リンクをクリックするたび、検索するたびに、私たち自身をより深く、より細やかに描き出すデジタル像が浮かび上がる。そのデータは集約・分析され、私たちが望みを表明したことさえないのに、欲しいものを届けるために使われることがある。それこそが真の力だ。
個人も組織も、ほぼ全面的にテクノロジーに依存している。テクノロジーは経済、重要インフラ、政府を支え、私たち個人の日々の暮らしにも不可欠だ。テクノロジー、とりわけソフトウェアは、あまりにさりげなく、しかも完全に私たちの生活に入り込んだため、その影響をきちんと考えることがなかった。
テクノロジーはどこにでも存在するにもかかわらず、その大半の利用者を不安にさせる謎めいた雰囲気がある。最近のAxios／SurveyMonkeyの世論調査によると、回答者の78%は「悪いこと」だと考えていた。テクノロジー企業が利用者についてあまりにも多くの情報を収集できることに対し、その情報がどう使われるかを懸念しているためだ。
テクノロジーの魔法は、いまや魔術のように感じられることがあり、その謎を解き明かすことは必須で、かつてないほど重要になっている。人工知能、機械学習、ロボットなどの技術の登場や、人々がさらに権利や機会を奪われるという認識は、扱いを誤れば不信をいっそうあおるだけだ。私たちはデジタルの思春期に達した。しかし、テクノロジーが生活に不可避であることを踏まえ、それとより成熟した関係を築く方法を考える必要がある。
いまこそ、不安と必要性の関係を正さなければならない。人類もテクノロジーもなくなることはなく、両者の結びつきは、ほぼあらゆる面で社会に貢献し、人類の進歩を促す大きな可能性を秘めている。ソフトウェアは、コミュニティを築き、人々を結びつけ、アイデアを実現する普遍的な言語となる可能性を持つ。
業界としての優先課題は、誰もが利用できるようにすることで、テクノロジーへの重要な信頼を取り戻すことだ。そのための重要な方法は、ダイバーシティ、リスキリング、そして業界のベストプラクティスの確立である。
1. ダイバーシティ – 現在そして次世代の技術者の多様性を高める取り組みを、粘り強く続けなければならない。業界に入りたい人なら誰でも参加できる包摂的な環境は、譲れない条件だ。業界において真に持続可能な信頼と協働を実現するための取り組みに、「私たち」と「彼ら」の区別があってはならない。私たちが集団としての可能性を引き出せるのは、それがまさに集団のものとなるときだけだ。
2. リスキリング – 現在の労働者がテクノロジー分野の仕事に就けるよう、十分な投資を行ってリスキリングを進めれば、経済面で双方に利益をもたらせる。Code.orgの調査によると、米国ではコンピューティング分野の求人が50万件ある一方、欧州委員会は、欧州市民の44%が基本的なデジタルスキルを持っていないと指摘している。私たちの未来のためには、技術の進歩によって周縁化された人々の能力を再び生かし、第4次産業革命における新たな役割に備えてもらう必要がある。世界には、機会を奪われた労働者とテクノロジー分野の求人がこれほど多く存在するのだから、リスキリングは明白な解決策だ。さらに利点もある。包摂性を大切にし、より良い生活への明確な道筋を示すことほど、好意を生み出すものはない。信頼の高まりは測定できるだろう。
3. ベストプラクティス – テクノロジー業界が成熟し、規模と重要性を増すなか、政府や規制当局が市民を監督し、保護しようとするのは当然と考えられる。欧州連合（EU）が導入を予定するプライバシー法、一般データ保護規則（GDPR）は、責任あるデータ管理とリーダーシップに向けた包括的かつ必要な取り組みの優れた例だ。企業による個人データの収集や集約そのものが本質的に「悪い」わけではない。実際、個々に合わせた付加価値のあるやり取りを提供するために使われるなら、企業と顧客の双方にとって非常に有益な取り組みだ。しかし組織は、データの利用方法を透明にし、製品やサービスにプライバシー（およびセキュリティ）を組み込む必要がある。したがってGDPRは、データを保護し、信頼を維持するための重要な法律である。
法的拘束力のある規制に加え、業界として自らのプロセスや手順を見直し、自らが遵守するベストプラクティスを定める必要もある。簡単な例を挙げよう。CA Veracodeの調査によると、組織の83%はセキュリティ上の問題をテストまたは解決する前にコードをリリースしている一方、アプリの77%には既知の脆弱性が少なくとも1つある。率直に言って、これは無責任で容認できない慣行だ。とりわけ、テストツールが広く利用でき、非常に効果的であることを考えればなおさらである。高い基準を設け、それを自ら守る責任を果たすことで、最終的には顧客とブランドを守り、業界への信頼を強められる。
結局のところ、私は楽観主義者だ。テクノロジー業界の同僚やリーダー仲間には、先行きが完全には見通せないときでも、進化する技術環境に足跡を残すという、胸躍る機会がある。同時に、意図しない結果を考慮し、人間の根本的な価値観と倫理に目を向け続け、個人としても集団としてもできる限りの行動を取る重大な責任がある。そうすれば、自分たちの仕事を振り返ったとき、誰もがより高い水準に到達できるよう後押ししたと言えるはずだ。