世界経済フォーラムが2006年から発行し、2008年からは主要なコンテンツ提供者の一つとしてチューリッヒ保険グループと戦略的パートナーシップを結んでいる「グローバルリスク」報告書は、今後10年間に予想される脅威や課題を特定・評価し、リーダーや政策立案者が世界的リスクをより効果的に軽減できるようにすることを目的とした、10年間の協力事業として設立された。今年の報告書『グローバルリスク2015』は、1月15日に世界経済フォーラムから発表される。
この年次報告書は水晶玉のように未来を予言することを意図したものではないが、その後表面化した多くの底流を捉えてきた。ここに掲載した表は、2007年から2014年までの各年について、発生可能性と影響度の観点から上位5つのリスクを示している（2006年にはリスクの順位付けは行われなかった）。懸念が現実となった例をいくつか紹介する。
2007年版報告書では、サブプライム住宅ローンの延滞が加速する半年ほど前に、資産価格の崩壊が発生可能性と影響度の双方で世界的リスクの上位5項目の一つに挙げられた。資産価格の崩壊は大恐慌以来最悪の景気後退を招き、米国の国内総生産は景気後退前のピークから5％超減少し、880万人の雇用が失われ、家計資産19.2兆ドルが消失したと、米国財務省は述べている。世界全体では、世界総生産の伸びは2007年の5.1％から2008年には3％に鈍化した。その影響は翌年に最も深刻となり、世界経済は0.6％縮小した。
景気後退の波及効果は2007年版報告書以降に指摘され、財政危機が世界経済にもたらすさらなるリスクについて繰り返し警告が発せられた。2009年以降、警告は強まり、財政危機は毎年、世界的リスクの上位5項目に加わり、潜在的な影響額は約1兆ドルと推定された。ギリシャ、アイルランド、ポルトガルの財政危機を受け、2010年から2011年にかけて欧州連合（EU）と国際通貨基金（IMF）は、合計2,730億ユーロの救済融資を実施した。
原油価格の急騰は2007年と2008年に世界的リスクの上位に挙げられた。実際、原油価格は2007年初めの1バレル60ドルから年末にはほぼ100ドルに上昇し、2008年7月には145ドルに達した（その後、現在に至るまでこの水準には再び達していない）。そして同年末には40ドルを下回った。
原油価格を左右した要因の一つは、急成長する中国経済の需要だった。2007年から2010年まで主要リスクとされた中国経済の減速は、懸念されたほどには起きず、成長率が6％を下回ることはなかった。中国の「ハードランディング」が起きれば、世界経済における同国の重要性から、世界のGDPが潜在的に1兆ドル失われると試算された。ところが2010年版報告書が指摘するように、中国は金融危機と世界的な景気後退をうまく乗り切り、GDP成長率を2桁台から、より持続可能な7.7％へと緩やかに引き下げた。
洪水は2011年の主要リスクだったが、残念ながらその年にはタイとオーストラリアで大規模な洪水が発生し、北米では100年に一度の洪水が起きた。嵐やサイクロンも同年の主要リスクであり、ハリケーン・アイリーンはカリブ海の広範囲と米国東海岸に73億ドルの被害をもたらした。洪水や異常気象は絶えない問題で、毎年、世界のどこかで発生している。しかし、2011年版報告書で発生可能性の上位2項目に挙げられた事実は、サプライチェーンを混乱させ、世界経済に影響を及ぼす可能性への認識を示している。言うまでもなく、人的・経済的な直接の損失も大きい。
2007年版報告書の専門家たちは、サイバー脅威の高まりを早くから察知していた。重要情報インフラの機能不全は、2007年に発生可能性の高いリスクの筆頭に挙げられた。ウイルス「Stuxnet」が2010年に公になった3年前のことである。この脅威は2014年に再び取り上げられ、その数カ月後には米国の一部電力事業者がサイバー攻撃の疑いを報告したが、被害の拡大を食い止めることができた。サイバー攻撃は『グローバルリスク2012』と2014年版でも重要度を増した。実際、シマンテックによると、標的型攻撃は2012年に前年から42％増加した。侵害件数とそのコストで測る被害は、毎年拡大し続けている。
報告書の第10版の発表にあたり、それまでの年月を振り返ると、個別の課題だけでなく、リスクの大分類も変化してきたことが分かる。2010年まで支配的だった経済リスクに代わり、2011年以降は、特に発生可能性の面で環境問題が浮上した。技術リスクも再び高まっている。炭鉱のカナリアのように驚くほど先を見通してきた専門家の総意は、こうした高まりつつあるリスクへの備えを強化する助けとなる。
『グローバルリスク報告書』2015年版は、1月15日に発表される。
本記事は、チューリッヒとの協力により掲載しています。 チューリッヒ。本記事の掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
Forum:Agendaの最新情報を受け取るには、 週刊ニュースレターに登録してください。
著者：キャサリン・ボルガーは、チューリッヒの寄稿ライターです。
画像：NOAAのGOES-13およびGOES-15衛星が2014年3月31日に撮影し、2014年4月1日に公開した画像。東太平洋、米国の中心部、東大西洋にある低気圧を示す。ロイター。