ケニアの歴史を扱うFacebookグループが、1世紀前の伝統衣装をまとったバギス族の女性たちの半裸の姿を写した白黒写真を投稿したところ、このSNSはそれをブロックした。同社の「コミュニティ規定」に違反するとしてだった。グループは請願を始め、「コミュニティ規定が包摂的ではないことをFacebookに考慮するよう促す」ため、「アフリカの人々も……ひとつのコミュニティだ」と指摘し、植民地化されるまでは裸体をわいせつまたは性的なものとは見なしていなかったと訴えた。Facebookは写真を復元し、幹部がTwitterで謝罪したが、同社がアフリカの人々の身体に西洋の基準を適用したのはこれが初めてではない。
12月、抗議者たちがヨハネスブルクの街頭に繰り出し、FacebookとYouTubeにアフリカ文化を尊重するよう求めた。両サイトが胸を露出した写真を繰り返し削除したことを受けてのことだった。多くの人が、キム・カーダシアンのような米国の著名人による商業化された裸体がしばしば「芸術」と見なされることを踏まえ、アフリカ人女性を検閲する二重基準を指摘した。Googleはその後、抗議の声を受けて、関連するYouTube動画の「年齢制限付き」という分類を批判を受けて解除した。
しかし、ソーシャルネットワークによるアフリカの物語の抹消は、それよりはるかに根深い。
Twitterは「世界各地に35を超えるオフィスがあり、それぞれが所在する都市の地域性と文化的な精神を反映している」と誇る。だが、10億人以上が暮らし、数百万人がTwitterを利用し、少なくとも2,144の言語が話されているアフリカに、同社の拠点はない。その代わり、同社は大陸から広告を獲得するために「独占広告販売パートナー」を置いている。このあからさまな冷遇について私がワシントン・ポストに記事を書いた後も、サンフランシスコに本社を置く同社から回答はなかった。
ソーシャルメディア企業はアフリカを無視し、その結果、テロリストはそれを武器化した
2017年にケニアで行われた2度の大統領選挙では、主要2政党が有権者に影響を与えるために誤情報やプロパガンダを利用し、偽ニュースが急増した。虚偽コンテンツの拡散ではメッセージアプリのWhatsAppが最大の経路だったが、一部は必然的にFacebook、Twitter、YouTubeにも流れ込み、そこでは今もその多くが残っている。ケンブリッジ・アナリティカのデータスキャンダル後、Facebookは米国と英国で新聞の全面広告を出して謝罪したが、アフリカでは利用者の個人情報も侵害された可能性があるにもかかわらず、謝罪しなかった。
選挙期間中には、さらに不穏で危険な存在がオンライン上に現れた。戦略対話研究所による16カ月にわたる調査は、「あらゆる種類の過激派が選挙期間中に活動を活発化させ、政治プロセスを利用し、ときには取り込んでいる」と明らかにした。また、過激派や暴力的なイスラム主義グループに最も好まれるプラットフォームはFacebookで、次いでYouTube、Twitterの順だった。
報告書はこう述べている。「調査期間中、Facebook上で過激派関連またはその支持者のページやグループを20件以上特定し、合計フォロワー数は2万8,000人を超えた。YouTubeではイスラム主義関連またはその支持者のチャンネルを5つ特定し、登録者数は1,000人超、動画は合計300本だった。Twitterで見つかったアカウントはわずか8件で、フォロワー数は大幅に少なかった。」
ソマリアを拠点とする武装組織アル・シャバブは、長年にわたりソーシャルメディアを使って自らの主張を広めてきた。2013年のナイロビでのウェストゲート・モール襲撃事件でも、連続してライブツイートを投稿し、犯行を認めた。アフリカにおけるもうひとつの最大級のテロの脅威で、西アフリカを主な活動地域とするボコ・ハラムもソーシャルメディアの利用を強化している。主張を広め、支持者を引きつけるためだ。
アフリカの規制当局は、妥当な管理を徹底し違反を罰する点で、米国や欧州の同業機関に大きく遅れている。そのため、こうした過激派組織はオンライン上で事実上、やりたい放題だ。アフリカ諸国は多くの場合、雇用や技術支援と引き換えに大幅な譲歩をして、西側の巨大テック企業を誘致しようと競っている。だからこそ、FacebookのFree Basics計画はネット中立性違反を理由にインドで頓挫した一方で、アフリカでは盛況だ。気球を使って遠隔地にインターネット接続を提供するGoogleのプロジェクト・ルーンも、大陸で軌道に乗りつつある。
私の見立てでは、ほとんどのアフリカ諸国が、欧州連合（EU）の画期的なプライバシー法である一般データ保護規則（GDPR）や、さらには 「忘れられる権利」のような制度を導入するまで、まだ少なくとも10年はかかる。デジタル権利を扱った非営利団体インターネット・ウィズアウト・ボーダーズの2018年1月の報告書は、多国籍企業が大陸内の子会社を通じて、プライバシーと表現の自由に関する自社基準をいかにないがしろにしているかを示した。報告書は、「我々の調査は、オレンジ・セネガルとサファリコム（株式の過半数をボーダフォンが保有）が、オンラインでの表現の自由と利用者のプライバシーの保護において、国際基準はもちろん、国内基準さえ満たしていないことを示している」と結論づけた。規制当局が違反を見逃したため、国内で制裁が科されることはなく、不適切な慣行を報告する利用者もほとんどいなかった。アフリカの大半の国では、通信会社もソーシャルメディア企業も、過重な負担を抱え、資源が不足し、ときには状況を把握できていない同じ業界規制当局の管轄下にある。
Facebookは、少数派への敵意や憎悪をあおる意図のコンテンツを「繰り返し投稿した」として、極右団体ブリテン・ファーストとその幹部の一部を禁止した。一方、アフリカでは同様の行為が横行し、まったく取り締まられていない。民族間の対立をあおり、憎悪に満ちた言説を投稿する政治家は、ソーシャルネットワークから何の制限も受けず、FacebookやTwitterで急速に多くのフォロワーを獲得し、法律も彼らを見逃している。スワヒリ語でツイートしても、約1億人が話す主要言語であるにもかかわらず、支援を受けることはできない。Twitterがインドネシア語だと判定するからだ。
Twitterをはじめとするソーシャルネットワークは、アフリカに多大な害を与えている。利用者は、憎悪や虐待が当たり前に横行し、テロリストが野放しにされる一方で、アフリカ文化が歓迎されないインターネットの有害な一角に取り残されている。大陸全体から広告収入を喜んで受け取りながら、過激派や偽ニュース、有害なメッセージを取り除こうとしないのは許しがたい。思想や議論が交わされる場は、世界のどこにいるか、肌の色が何色かにかかわらず、参加者すべてにとって公平で、その多様性を反映したものでなければならない。世界の権力の中心に近いことや、科され得る制裁の重さを理由に、社会の中の影響力があり、声の大きい一部にしか注意が向けられないなら、世界の他の地域は、それが何であるかを指摘しなければならない。すなわち、人種差別である。