食料価格の変動は多くのアフリカ諸国にとって依然として喫緊の課題である (FAO、IMF、UNCTAD、2011年)。 アフリカ人口の圧倒的多数は今も収入のかなりの部分を 農業 から得ており、低所得世帯は予算の大きな割合を食料に充てている(多くの場合、60%を超える)。そのため、食料価格が大幅かつ予想外に変動すると、福祉に大きな損失が生じ、適切な対処策がなければ、世帯が恒久的に貧困から抜け出せなくなることさえある。サハラ以南のアフリカの世帯が報告するショックの中で、食料価格ショックが今も大きな割合を占めているのは、驚くにあたらない(Nikoloski、Christiaensen、Hill、2015年)。
アフリカの政策担当者の間では、国内市場における食料価格の大きな変動の主な原因は、世界の食料市場から「輸入」される外部要因だと考えられることが多い。しかし、市場間の国内統合が不十分な場合など、原因は国内にもありうる。「 「アフリカの農業――事実と神話を見分ける」プロジェクトのもとで、 Société Nationale de Gestion du Stock Alimentaire(SONAGESS)がブルキナファソの28市場で収集した、2000年代(2004年7月~2013年11月)のトウモロコシ価格データを 分析し 、トウモロコシ価格の変動が外部要因ではなく国内要因によってどの程度左右されるのかを明らかにした。ここ数十年で、トウモロコシはブルキナファソで最も多く販売・輸出される穀物となった。穀物生産に占める割合は、30年前にはわずか7%だったが、現在は31%に達し、農家にとって綿花に次ぐ第2の収入源となっている。
2004~2013年の市場間の変動係数(CV)は平均0.27で、ブルキナファソのトウモロコシ価格には大きなばらつきが見られる。CVは系列の平均値周辺での分散を測るため、この数値は、ブルキナファソのトウモロコシ価格の平均を基準に、最高価格と最低価格の差が27%の範囲に収まっていたことを示す。しかし、自己回帰条件付き不均一分散(ARCH)モデルの推定に基づく、トウモロコシ価格変動の決定要因に関する計量経済分析では、為替レートや国際トウモロコシ価格の動きとの相関はほとんど認められなかった。このことは、外部要因ではなく国内要因が価格変動を引き起こしていることを示唆する。
価格変動は、ワガドゥグー、ボボ・ディウラッソ、クドゥグの各都市中心部から遠い市場で、とりわけ道路状況が悪い地域で特に大きかった(下図参照)。道路の状態の悪さと距離が、遠隔地の市場への食料供給を商人にためらわせるため、地域内の需給不均衡は、供給元と仕向け先の両市場で、価格のより大きな変動につながる。
トウモロコシの余剰市場や、コートジボワール、トーゴ、ガーナとの国境に接する市場でも、トウモロコシ不足市場や国境に接していない市場より価格変動が大きかった。後者の点は国境を越える貿易制限を示す一方、前者は市場統合が不十分で、余剰地域から不足地域への生産物の移転が妨げられていることから生じている可能性がある。したがって、国内要因は、国内の都市中心部からの地理的な遠さだけを意味するものと捉えるべきではない。国内要因には、高い輸送費、トウモロコシ余剰地域、輸出禁止、国境通過に対する非関税障壁も含まれ、いずれも国外へのトウモロコシ販売を妨げている。
2004~2013年のブルキナファソにおけるトウモロコシ価格の地域的変動

出典:(Ndiaye、Maître d’Hôtel、Le Cotty、2015年)
一般的な見方に反して、ブルキナファソのトウモロコシ価格の変動を理解するうえでは、外部要因より国内要因のほうが重要であることが明らかになった。インフラ整備、地域統合の強化、ECOWAS地域内の経済開発を目指す政策により、農村市場と主要な消費地との結びつきを大幅に強め、地域内の需給不均衡の影響を受けにくくし、トウモロコシ価格を安定させることができる。地域の食料 市場統合 の改善や、アフリカの道路インフラ不足の解消に近年注目が集まっていることは、望ましい方向への一歩である。
参考文献
FAO、IFAD、IMF、OECD、UNCTAD、WFP、世界銀行、WTO、IFPRI、UNHLTF、2011年、『食料・農産物市場の価格変動:政策対応』、FAO、ローマ。
Ndiaye, M., E., Maître d’Hôtel, and T., Le Cotty, 2015, Maize price volatility : does market remoteness matter ? World Bank Policy research Working Paper (No. WPS7202).
Nikoloski, Z., L., Christiaensen, and R., Hill, 2015, Household shocks and coping mechanisms – Evidence from Sub-Saharan Africa, mimeographed.
この記事は当初、世界銀行の アフリカは貧困を終わらせられる ブログに掲載されたものです。この記事の掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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執筆者:Moctar NDiayeはモンペリエ大学の農業経済学博士課程候補者。Elodie Maître d’HôtelはCIRADのエコノミスト兼研究員。Tristan le CottyはCIRADのエコノミスト。
画像:農家の姿。ロイター。
