今日の消費者の多くは、さまざまな小売業者の「ロイヤルティプログラム」に参加し、買い物をすると、後で利用できるポイントを獲得しています。多くの場合、アカウントにポイントを多く貯めても、追加の特典はありません。それなのに、なぜ多くの人がポイントを貯め込むのでしょうか。
この問いを探ったのは、ウォートン校の博士課程学生ヴァレリア・ストームと、マーケティング学の教授であるエリック・T・ブラッドロー、ピーター・S・フェーダーです。3人の論文「線形ロイヤルティプログラムにおけるポイントの貯め込み」は、最近『Journal of Marketing Research』に掲載されました。Knowledge@Whartonとのこのインタビューで、フェーダーは3人が得た知見、ロイヤルティプログラムを利用する企業にとっての意味、そしてこの一風変わったため込み行動が消費者心理の根幹にある現象をどう反映しているかについて語ります。
以下は、インタビューを編集した書き起こしです。
ポイントは増えても、ステータスは変わらない
近ごろは、誰もがロイヤルティプログラムについて話しています。ポイントを集めて買い物に使う消費者であれ、さまざまな種類のプログラムを提供する企業であれ、私たちは多様なロイヤルティプログラムをよく理解したいと考えています。たとえば、航空会社をはじめ多くの企業のプログラムでは、一定数のポイントを貯めるとステータスが変わったり、ポイントの価値がそれまでより高くなったりします。しかし、そうした仕組みのないプログラムも非常に多くあります。単なる「線形」プログラムです。1ドル使うごとに一定のポイントを獲得し、買い物の際にそのポイントをドルに換算して使えます。
しかし、実際には何も変わりません。ポイントは貯められますが、付与率もステータスも変わりません。線形ロイヤルティプログラムはある意味で退屈ですが、非常によく見られ、そこで起きる現象にはとても興味深いものがあります。
たとえば数年前、MBAの学生の一人が私のところに来ました。彼の家族は中米で小売店チェーンを経営しており、ごく標準的な線形ロイヤルティプログラムを導入していました。彼は非常に不思議なことに気づいたのです。線形ロイヤルティプログラムでは、顧客はポイントをすぐ使うはずです。貯める利点はありません。ため込んでも何も得られません。起こり得るのは、ポイントを失うか、会社が倒産することだけです。
「線形ロイヤルティプログラムでは、顧客はポイントをすぐ使うはずです。貯める利点はありません。」
ところが、線形プログラムでも人々はポイントを貯め込みます。不思議なことです。まったく使わないわけではありません。時には使いますが、どんどん貯めて、少し使い、また貯めていきます。なぜ人々は線形ロイヤルティプログラムでポイントを貯め込むのでしょうか。この元学生がこれを謎として提示したことから、非常に興味深い研究課題へと発展しました。私は博士課程の学生ヴァレリア・ストーム、同僚のエリック・ブラッドローとともに、さまざまな説明を整理する統計モデルを考案でき、とても嬉しく思いました。
なぜ人々は線形ロイヤルティプログラムでポイントを貯め込むのでしょうか。心理的な要因や経済的な要因など、さまざまな要素を検討し、どの説明が有力なのかを明らかにしようとしました。それがこの論文の主題です。
人々がポイントを使わない理由
私たちはさまざまな説明を検討しました。ポイントについて考えるのが面倒なので、たまにしか使わないのかもしれません。あるいは、ポイントを使うとその取引ではポイントが付かなくなるため、使い切るのを恐れているのかもしれません。しかし、私たちがたどり着いた主な説明は、正直なところ、事前には思いもよらなかったものでした。ただし、その背後には非常に強固な心理学理論があります。それは、人々の心の中に別々の勘定が二つあるという考えです。一つは現金勘定です。手元にいくらあり、この商品を買うといくら失うのか。もう一つはポイント勘定です。ポイントはいくつあり、この商品を買うときにポイントを使うか使わないかで、いくつ獲得または失うのか。つまり、人々にはこうした「心の勘定」があり、それぞれ別個のものなのです。
ポイントと現金が同じように交換可能というわけではありません。理論によれば、人々はポイントを使う、つまりポイントを失うことよりも、現金を失うことにやや敏感だと考えられます。
人々には別々の勘定があり、その間の取捨選択に対する感度も異なります。基本的な考え方はこうです。私は購入を検討し、持っているポイント数や現金の額を考え、買い方によって失うポイント数や現金の額を考えたうえで、自分が最も満足する勘定を選びます。
「経済的であるはずの事柄に人々がどう向き合うかは、多くの場合、はるかに心理的なものだと理解することが重要です。」
人々がポイントを使わず、しばしば貯め込む理由は、この心の会計という考え方で説明できます。経済的には、常にポイントを使うべきなのに、そうはしないのです。Twitter
主な知見
人々に二つの心の勘定があると分かると、重要な示唆がいろいろ得られます。まず、人々がどのように行動するかを知り、誰がどれくらいの頻度で、いつポイントを使う可能性が高いか予測できるのは興味深いことです。小売業者にとって、ポイント交換がどのように起きるかを把握することは非常に重要です。人々がポイントを貯めるにつれて、企業の貸借対照表には負債が積み上がっていきます。企業としては、いつポイント交換が起きるかを知り、交換が「ちょうどよい」件数になるようプログラムを設計したいところです。常に交換されると、それが当たり前だと顧客が期待するようになるため、望ましくないかもしれません。一方、交換頻度が低すぎると、貸借対照表に非常に大きなポイント負債を抱えることになります。
この論文の大きな知見の一つは、複数の勘定という説明を用いることで、小売業者にロイヤルティプログラムの各種パラメーターについて具体的な助言ができることです。支出1ドルにつき何ポイントを付与するのか。交換時、ポイントはいくら相当なのか。ポイント交換が適度な頻度で起きるよう、ちょうどよい組み合わせを見つける手助けができます。
根底にある心理的要因
このプロジェクトの独自性は、まず線形ロイヤルティプログラムに焦点を絞っている点です。非常によく見られるにもかかわらず、研究がほとんど行われていないのは意外です。一定の基準に達する必要があるプログラムほど、華やかで劇的で興味深くはない、というのも一因でしょう。人々をそうした基準に到達させる心理的な仕組みとは何か。線形プログラムは退屈ですが、ビジネスにとって重要な存在です。
企業に、こうしたプログラムがどのように機能するのか、それにどのような経済性が伴うのか、また、人々の利用方法や企業がプログラムの一部を変更した場合の反応を形づくる心理的要因は何かを、よりよく理解してほしいと考えています。
この研究のもう一つの重要な側面は、二つの心の勘定という考え方です。ロイヤルティプログラムを見るとき、人々は非常に合理的で、保有ポイントと現金の間で実用的な取捨選択をし、常に最適化していると考えがちです。
しかし、それは事実ではありません。私たちが活用している「心の会計」に関する研究の多くは、優れた世界的な心理学者であるダニエル・カーネマンとエイモス・トベルスキーにさかのぼります。ダニエル・カーネマンは研究の一部でノーベル賞を受賞しました。この心の会計は、予想しないような状況でも常に起きています。ですから、経済的であるはずの事柄に人々がどう向き合うかは、多くの場合、はるかに心理的なものだと理解することが重要です。二つの異なる勘定とその違い、そしてそれが非常に実用的な現実世界の謎に対する洗練された解決策につながるという私たちの説明は、それ自体が非常に優れた貢献だと思います。
「ポイント交換が適度な頻度で起きるよう、ちょうどよい組み合わせを見つける手助けができます。」
今後の展望
この論文の筆頭著者は、私の博士課程の学生ヴァレリア・ストームです。彼女はロイヤルティプログラムという考え方、その根底にある心理的要因、そこから生じる経済的な影響に強く引きつけられてきました。これは、ヴァレリアとエリック・ブラッドロー、私が共同で執筆した論文の一つにすぎません。現在ヴァレリアは、別の地域の別の企業を対象に、異なる種類のロイヤルティプログラムについて博士論文を執筆しています。今回は、提携型ロイヤルティプログラムの本質を理解しようとしています。
一社だけが独自のロイヤルティプログラムを運営するのではなく、複数の企業が参加するプログラムもよくあります。たとえば、アメリカン・エキスプレスは最近、Plentyという提携型ロイヤルティプログラムを発表しました。AT&Tなど多くの企業からポイントを貯め、ポイントを獲得した企業に限らず、さまざまな企業で利用できます。
提携型ロイヤルティプログラムは、新たに広がりつつあるプログラムの一つです。少なくとも米国では一般的な航空会社のロイヤルティプログラムほど普及していませんが、世界各地では非常に大きな存在であり、どのように設計し、条件を設定するかを理解することが重要です。交換率はどうするのか。どのように変化させるべきか。どのような条件なら企業は提携型ロイヤルティプログラムに参加したいと思うのか。私たちはロイヤルティプログラムの全体像を理解しようと、まだ表面をなぞっている段階です。研究対象を広げ続けても、それ以上の速さでプログラムの数と多様性が増しています。ロイヤルティプログラム業界についていくのは大変ですが、こうしたプログラムの本質を学ぶ過程をとても楽しんでいます。
この記事 は、ペンシルベニア大学ウォートン校のオンライン研究・ビジネス分析誌、 Knowledge@Wharton の許可を得て再掲載しています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。。
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著者:ピーター・フェーダーは、フランシス・アンド・ペイユエン・チア教授であり、ウォートン・カスタマー・アナリティクス・イニシアチブの共同ディレクターです。
画像:ロンドンのセインズベリー店舗にショッピングカートが置かれている。REUTERS/Stefan Wermuth。
