ナイジェリアで同性愛者の男性として暮らす中で、私の最大の課題は、性的指向と仕事のどちらかを選ぶことでした。
2004年、私は俳優としてのキャリアを始めたばかりでした。大学を卒業したばかりで、ナイジェリアで最も人気のあるテレビ局の一つであるGalaxy Televisionのプライムタイムのソープオペラ『Roses and Thorns』に出演しました。私は、家政婦と不倫関係にある裕福な家庭の一人息子リチャードの役を演じました。
私の私生活についての噂が広まっており、カミングアウトすべき時が来たと判断しました。そこで、自身の性的指向について話すため、ナイジェリアで最も視聴率の高いテレビトークショーに出演することに同意しました。
間もなく、私の役は降板させられました。そして仕事がなくなると、経済的な安定も失われました。アフリカの多くのゲイ男性やレズビアンと同様に、私の選択は経済的自由と精神的な監禁状態のどちらかでした。
今年、ナイジェリアとウガンダは厳しい反ゲイ法を施行し、人権をめぐる世界的な議論を巻き起こしました。この議論は世界銀行にも広がっており、同行のジム・ヨン・キム総裁は 最近 、「制度化された差別は人々にとっても社会にとっても有害だ」と述べました。
キムの発言は、批判や論争を呼んでいます。ウガンダやナイジェリアの場合のように、ゲイ、レズビアン、バイセクシャル、トランスジェンダー（LGBT）の人々に対する公的な差別への反対は、単にアフリカに「西洋的」な価値観を押し付ける手段にすぎないという主張がしばしば聞かれます。しかし、これは同性愛が「非アフリカ的」であるという前提に立っています。また、いかなる国や大陸にもLGBTの人々がいないという証拠はなく（むしろその反証は十分にあります）、それでもなお、増え続けるアフリカの指導者たちがこの前提を受け入れてきました。
2006年、ナイジェリアの当時の大統領オルセグン・オバサンジョは、その先陣を切った一人でした。ウガンダのヨウェリ・ムセベニ大統領は、2014年に反ゲイ法案に署名して法制化し、これに続きました。ガンビアのヤヒヤ・ジャメ大統領からジンバブエのロバート・ムガベ大統領まで、他の指導者たちも同じ趣旨の発言をしてきました。
こうした公的な態度は、アフリカのゲイやレズビアンに深刻な苦しみを与えてきました。実際、多くのアフリカ諸国で同性愛者が受ける同性愛嫌悪の代償は痛ましいほど明白です。法的処罰、社会的排斥、そして集団リンチ（私刑）です。
しかし、アフリカの反ゲイ指導者たちが見落としている点があります。法的保護は人権問題であるだけでなく、経済的問題でもあるということです。キム総裁の指摘はまさにその通りであり、同性間の関係を法律や社会的通念で禁じている国々において、反同性愛の感情と貧困との関連を探ることで、同性愛嫌悪の経済的コストを測定する研究が始まっています。
マサチューセッツ大学アマースト校の経済学者M・V・リー・バジェット氏は、 同性愛嫌悪がインドの経済に及ぼす影響に関する研究の初期結果を 世界銀行の 会合 で2014年3月に発表しました。バジェット氏は、2012年にインド経済が、反ゲイの偏見と差別によって生じたうつ病、自殺、HIV治療における格差により、直接的な医療費だけで最大231億ドルを失った可能性があると推計しました。
こうした具体的なコストに加え、同性愛者であることは、暴力、失業、家族からの拒絶、学校でのハラスメント、結婚への圧力をもたらし得ます。その結果、多くの同性愛者は教育水準が低く、生産性と所得が低く、健康状態が悪く、平均寿命も短くなっています。
私はナイジェリアで Independent Project for Equal Rights （TIERs）を2005年に設立しました。これは、性的指向を疑われて職を失う人々が増えていることに対応するためでした。最初の1年間で、私たちは数十人を支援しました。ゲイであることを理由に家族から追い出された若い男性「オルミデ」には、一時的な住居が提供されました。性的指向が明らかになって調理師の仕事を解雇された「ウチェ」には、住居と、ケータリング事業を始めるための資金が提供されました。ほぼ10年が過ぎた今も、本名を使うことは依然として安全ではありません。
アフリカ全域で、雇用主、家主、医療機関、教育機関などに対しLGBTの人々を排除するよう圧力が強まるのに伴い、差別の経済的コストは増大しています。
今日、世界銀行や他の開発機関は、 ミレニアム開発目標 （MDGs）に続く世界的な開発の優先課題を策定しています。MDGsは2015年に正式に期限を迎える予定で、ジェンダー平等の推進や経済成長の戦略としての女性のエンパワーメントに関する目標を含んでいます。今後、世界銀行はLGBTの権利についても同じアプローチを取り、性的指向と性自認に対する法的保護を、融資を受ける国の条件とすべきです。
女性の権利をMDGsに組み込んだことは、「西洋的」な価値観を押し付けてアフリカの文化を損なったわけではありません。むしろ、現在では政府における女性の代表性で世界をリードするまでになった多くのアフリカ諸国を強化しました。LGBTの人々に対しても同様の保護を求めることで、国際投資と援助は経済パフォーマンスを改善し、基本的人権の尊重を強化できます。
世界銀行は、「政治的」な問題に関与することを常に警戒しており、自らが世界の人権の執行者ではないと強調しています。しかし同時に、加盟国が人権上の義務を実現できるよう支援する ファシリテーター としての自らの役割を、同行はますます認識しつつあります。LGBTの権利は、そのテストケースとなるべきです。
特定の社会集団の排除を容認する政府への援助は、非常に現実的な経済的コストを伴い得ます。新たな融資が検討される際には、その恩恵ができる限り包括的に行き渡るよう措置を講じるべきです。
もし世界銀行が、現在 ナイジェリアに融資を行っており （約55億ドル）、今後4年間にそれぞれ追加で20億ドルを拠出する見込みである同行が、この方向へ動けば、他の資金提供者も追随するかもしれません。アフリカのLGBTの人々は、人権と経済的権利を求める闘いにおいて、そうした力強い味方を切実に必要としています。
本稿は、 Project Syndicateとの協力により掲載されました。
LGBTの擁護活動家でHIV活動家のアデビシ・アリミ氏は、ナイジェリアで暗殺未遂に遭った後、英国へ逃れました。同氏は、アスペン研究所の2014年Aspen New Voices Fellowです。
画像：サンサルバドルで同性愛嫌悪による犯罪の捜査を求める集会の様子。REUTERS/Ulises Rodriguez