2018年現在、この記事をパソコンの画面、携帯電話、タブレットのどれで読んでいるのかを知るのは、ほとんど不可能です。しかし、おそらくあなたは、現在生きている人の7人に1人が暮らす150の大都市圏のいずれかで読んでいるでしょう。
私たちの半数以上が都市で暮らすことを選んでおり、その割合は70%に達すると予測されています。経済面で見れば、都市化の成果は目覚ましいものです。都市は世界のGDPの80%を占めています。たとえば、ボストン・ニューヨーク・ワシントンの回廊とロサンゼルス地域を合わせると、米国の年間生産額の30%を超える額を生み出しています。
成功には常に代償が伴い、都市の成功も例外ではありません。持続不可能な消費パターン、環境の悪化、根強い不平等は、現代の都市を悩ませる問題のほんの一部です。こうした数々の懸念に、デジタル時代における労働力のかつてない移動性が加わり、都市化の終焉を予感する人もいます。
しかし、今日の都市とデジタル化について分かっていることを踏まえると、むしろ反対の結論のほうが妥当でしょう。都市離れが進むのではなく、今後数十年で都市は強力な国際的パートナーシップを築き、世界的な問題の解決を主導していくでしょう。その理由を紹介します。
秘密は規模にある
上海やニューヨーク、あるいは重力に逆らうような超高層ビルが立ち並ぶ現代の巨大都市を訪れたことがある人なら、都市が持つ独自の規模の力を実感できるでしょう。しかし、その裏ではさらに驚くべきことが起きています。ジェフリー・ウェストとルイス・ベッテンコートが主導した最近の研究によると、都市は人的資本と物的資本を超線形に拡大させます。従来の算術に反しているかのように、GDP、賃金、特許、研究開発支出など、状況を一変させる指標では、都市は投入1単位当たりにより多くの産出を生み出します。
さらに、都市ではインフラやサービスに使う資源が、住民1人当たりで見て少なくて済みます。そのため、世界最大の課題に現実的な解決策を示すのに理想的です。また、2050年までに97億人に達すると予測される人口を受け入れる、唯一現実的な解決策でもあります。デジタル化によって、こうした問題解決能力はさらに高まるでしょう。

働き方と働く場所を再構築する
2020年には、デジタルの世界に囲まれて人生のすべてを過ごしてきた、ジェネレーションCの最初の世代が成人を迎える姿を目にするでしょう(「C」は「コネクテッド」の頭文字です)。その頃には、第4次産業革命の四騎士、すなわち自動化、拡張現実、クラウドコンピューティング、アンビエント・インテリジェンスが、デジタルの輝きに満ちた「インダストリー4.0」をもたらしているでしょう。ベビーブーマー世代が着実に退いていくことと相まって、デジタル時代の到来は、ジェネレーションCとミレニアル世代が働き方と働く場所の両方を再構築する
十分な理由となります。前者については、想像力豊かな未来学者たちも当分頭を悩ませるでしょうが、後者の答えはすでに明らかです。デジタル化によって接続性が段階的に向上するたびに、労働力は、仕事そのものと同様に、ますます移動しやすくなります。デジタル化は、移動性そのものの意味も変えていくでしょう。実際、ジェネレーションCは、自らの条件に合わせて移動できる最初の労働者世代となり、それ以前の世代が必要に迫られて移り住んだ場所へも、自由に移動するようになります。
同時に、デジタル化は生産性全体のあり方を変え続けます。何よりも、製造業、金融サービス、ホスピタリティなどの主要産業における集積のメリットをさらに高めるでしょう。こうした集積地に集まり、そこで成長する起業家の中核を担うのが、「マイクロ多国籍企業」です。eBay、Alibaba、Amazonなどのデジタルプラットフォームを活用し、地理的な隔たりを越えていきます。
その結果、都市の求心力はさらに強まるでしょう。
都市が主導し、国家が後に続く理由
おそらく、私たちの大半は都市に引き寄せられることを歓迎するでしょう。最近の研究では、都市は地域社会への愛着を育むことに優れていると示されています。そこでは、さまざまな交流の機会に恵まれた開放的な空間、利用しやすい教育制度、市民活動への参加機会が見られます。幸いなことに、都市の住民にとって、地域社会への愛着そのものが、全体的な幸福度やGDP成長、現代生活で望まれるその他多くの要素と相関する、好循環を生み出す仕組みです。
前例のない水準の経済活動とイノベーションを生み出す都市の力を考えれば、今後の1世紀に都市が主導権を握ることはほぼ確実です。実際、現在すでに、機能的な都市の数は国家の数を上回っています。しかし、経済力と開放性を備えていても、都市には持続的な優位を確立するための最後の要素、すなわち政治的影響力と主権が欠けています。この状況は、そう遠くないうちに変わるかもしれません。
あなたが何者か > あなたがどこにいるか
米国の全米都市連盟から国際的な世界都市議会に至るまで、世界各地の市長たちは、地理的な近さや政治的な協調関係ではなく、共通の利害を力の源とするパートナーシップを築いています。同時に、バイエルンからパンジャーブまで、各地の地方指導者たちは、資金の流入と観光客の誘致をめぐる競争の一環として独自の貿易・投資促進事務所を次々と設置しています。
現代の都市にとって、国家という枠組みが必ずしも最も重要とは限りません。たとえば、英国とトルコに意味のある共通点はほとんどありませんが、ブレグジットの国民投票でロンドン、リバプール、マンチェスターが「残留」に投票した背景には、トルコの憲法改正国民投票でイスタンブール、アンカラ、イズミルが「反対」に投票した背景と似た力が働いていました。
政治的に自立した米国でさえ、世界の都市住民が形づくる新たな世界に目を向け始めています。ニューヨークとサンフランシスコは、国自体がパリ協定を拒否したにもかかわらず、同協定の順守を表明しました。そこには、さらに380を超える都市が加わっています。イサカ・アワーズが近いうちに米ドルに挑むことはないかもしれませんが、都市が自らの都市主権を最大限に生かすためにイサカ・アワーズが米ドルに挑むことはないかもしれませんが、都市が自らの都市主権を最大限に生かすために、誰かの許可を得る必要はないことは、すでに明らかです。
スマートシティが暮らしを便利にする
さらに、デジタル化は優れたものをいっそう良くする可能性を秘めています。タリンのようなスマートシティでは、市民は都市行政とデジタルプラットフォームを通じて簡単にやり取りでき、契約の締結、納税申告、エストニアの国政選挙での投票を行えます。シンガポール、アムステルダムなどでも同様のプログラムが進められており、私たちが新たに手にした経済力に見合う「ガバメント4.0」の実現を目指しています。
デジタル化がもたらす可能性の中で、おそらく最も過小評価されているのは、地域に根差した電子行政です。デジタルプラットフォームは、これまでにない水準の説明責任、アクセスのしやすさ、開放性を実現し、地方政府とその住民との関わり方を根本から変えるでしょう。実際、政府が私たちを市民ではなく顧客として見るようになる時代は、想像以上に近いかもしれません。その時が来れば、デジタル化に感謝することになるでしょう。
