データで次の世界的な健康危機を防ぐには

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  • このパンデミックを通じて、意思決定の多くは不必要な不確実性に覆われてきた。

  • データと高度な分析をより有効に活用すれば、将来の健康危機による影響を軽減できる。

  • トリニティ・チャレンジは、データに基づく意思決定を効率化する仕組みの構築を目指す、官民組織の連携体である。

少し立ち止まって想像してほしい。感染症の脅威が新たに出現、または再出現し、広く拡大する前にそれを特定できるインフラが、世界に整っていたらどうだろう。意思決定者が、対象を絞った協調的な介入策のうち、どれが対応に最も効果的か、またそれを社会的・経済的コストを最小限に抑えてどう実施できるかを、迅速に分析できたらどうだろう。既存の不平等を悪化させずに社会・経済の復興を始めるため、データに基づくアプローチを取れたらどうだろう。

こうしたことがすべて整っていたなら、このパンデミックの様相はまったく、まったく違っていただろう。

複数の情報源や部門から得られるリアルタイムで詳細かつ正確なデータを、慎重かつ高度に活用することは限られている。そのため、データと分析の活用を抜本的に改善しない限り、健康危機の特定、対応、復旧は引き続き制約を受ける。

その一方で、パンデミックを通じた意思決定の多くは不必要な不確実性に覆われてきた。健康・経済面の介入策を策定し、その実施状況を監視する人々は、さまざまなデータソースと分析結果を利用できれば、より良い判断を下せる。

たとえば、意思決定者が人々の移動データの分析を利用し、集団内の人の移動が疾病の拡大にどう寄与しうるかを評価できたらどうだろう。金銭取引のデータを入手・分析して、感染症の発生や流行が経済的な成果に及ぼす影響を推定できたらどうだろう。こうしたデータの一部は公開されているが、一般に商業的価値を持つデータを民間機関が保有している場合もある。

最近発表された報告書「健康危機から人々を守るための、より良い意思決定」は、COVID-19によって、データ共有、分析、学習のシステムに以前からあった弱点が浮き彫りになった経緯を示している。私たちが得るべき重要な教訓は3つある。

  • 人類は、適切な人々が、適切なデータに、適切なタイミングで、適切なアクセス権を得られるようにする必要がある

  • 分野、部門、セクター、地域を越えて、知見や情報を共有する能力を高める必要がある

  • 健康、経済、社会面の成果を改善するため、利用可能なデータを活用して事実に基づく意思決定を行う必要がある。

これらの教訓が示すのは、厳しい現実である。複数の情報源や部門から得られるリアルタイムで詳細かつ正確なデータを、慎重かつ高度に活用することは限られている。そのため、データと分析の活用を抜本的に改善しない限り、健康危機の特定、対応、復旧は引き続き制約を受ける。

データはすでに存在する。必要なのは、より効果的に活用することだ。画像: マッキンゼー・アンド・カンパニー

COVID-19が最後の健康危機になるわけではない。むしろ、人類は少なくとも5年に一度、パンデミックまたは健康危機に直面すると考えられる。このリスクを完全に回避できないとしても、その影響は軽減できる。

これを目指す取り組みの一例が、トリニティ・チャレンジ(TTC)である。マッキンゼー・アンド・カンパニーは、こうした問いへの答えを見つけるために設立された、世界を代表する20を超える国際的な官民組織の連合体、トリニティ・チャレンジの創設メンバーである。参加組織には、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、Facebook、インペリアル・カレッジ、GSK、Google、ケンブリッジ大学、Microsoftが含まれる。

これらの組織はいずれも、分野の垣根を越えた知見とイノベーションが、データと高度な分析を活用した独自の解決策を生み、より良い備えにつながると理解している。

データを効率的かつ効果的に活用するには、世界のリーダーが早期に次の3つの行動を取る必要がある。

1. 再利用可能で持続可能、かつ容易にアクセスでき、意思決定に必要な時間を大幅に短縮するデータ資産の構築を促す。
効果的なデータガバナンスによってこうした障壁を軽減でき、データ品質の管理策を導入すれば、生産性とパフォーマンスを大幅に向上できることが研究で示されている。組織やセクターの垣根を越えて、これらのデータソースからより多くの情報を共有する姿勢が必要だ。トリニティ・チャレンジのデータカタログとスイス再保険のリスク・レジリエンス・センターは、いずれもこの方向への一歩であり、健康関連・非健康関連のデータを、公開情報源と商業情報源の双方から集約している。その目的は、アナリストや研究者がさまざまなデータセットから実行可能な知見を導き出すために費やす時間を取り戻せるようにすることだ。

2. アクセス可能な商業データの幅と深さを広げる。
人命や生計が危機にさらされているときには、公開・商業の健康関連・非健康関連データへのアクセス拡大を支えるため、規制上の障壁に対処すべきである。Googleの差分プライバシー・プラットフォームのように、プライバシーを守りながらデータの利用を可能にするものや、民間航空のような競争の激しい業界で長年使われてきたソリューションなど、プライバシー保護とセキュリティ強化の技術はすでに存在する。テクノロジーは障壁ではなく、促進要因になりうる。

3. より効率的な分析と効果的な情報共有を促すため、データ提供者と意思決定者の接点を増やす。
COVID-19のパンデミックにより、健康危機におけるデータの管理とアクセスについて、共通の基準と原則を策定するにはまだ課題があることが明らかになった。提供者と意思決定者の間のフィードバック・ループを強化し、公開データと商業データの価値をどう捉えるかについて新たなアプローチを定着させることで、この課題に対処できる。

COVID-19のパンデミックは、これから数か月にわたり人々の命と生計に深刻な打撃を与え続ける。現在、目の前の健康危機への対処が優先課題であることは当然だが、私たちはすでに、次の世界的な健康危機への対応を改善する方法を考えている。そのためには、データの共有と意思決定への統合が大きな転機となる。

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