データには、集合的にも個人的にも私たちの生活を変える力がある。データがもたらす大きな機会を生かして人間の状況を改善し、多くの脅威から守るために必要なのは、技術ではなく、当初データを収集した者やその範囲を超えて利用するための倫理的枠組みであり、個人によるアクセスを提供することもそこに含まれる。
個人に関するデータは、その最も根本的な水準において、物理的な人物と容易に区別できない新たな種類の「デジタルな自己」を表している。これを財産の一形態と見なす人もいれば、表現や言論の一形態と見なす人もいる。ゲノム分野に携わる人々は、個人データを、私たちを真に唯一無二の存在にしているDNA配列と捉えることが多い。どの視点から捉えるにせよ、個人データの利用がもたらす結果は、物質的、物理的、あるいは経済的な力と同じくらい現実的に、人々と社会に影響を及ぼすことが、ますます明らかになっている。
倫理的な実務家によって適切に活用されれば、「ビッグデータ」の集合を原則に基づいて利用することで、経済を改善し、雇用を創出し、犯罪を減らし、公衆衛生を向上させ、汚職や無駄を特定し、人道的危機を予測して緩和し、環境への影響を抑えることができる。同様に、他者が収集したデータの再利用可能な複製に個人がアクセスできるようにすること（「スモールデータ」とも呼ばれる）によって、より良い金融、教育、健康に関する意思決定を可能にし、民間部門および公共部門のサービスを発見し利用する際の時間を節約し、摩擦を減らすなど、生活の質を大幅に向上させることができる。機関と個人の双方によるデータ活用が前向きな影響をもたらしていることを示す証拠は数多くある。
しかし、データは、それを生み出す技術と同様に、それ自体は中立である。善にも悪にも用いられうる。適切で倫理的な枠組みがあれば、データは、社会、組織、個人のすべての水準で同時に、人類の利益のために活用でき、また活用されるべきである。誤用された場合、害を及ぼし搾取する力も同様に無限である。
実際、データの倫理的な利用とその尊重を、基本的人権の領域へと引き上げうるのは、個人の固有のアイデンティティ、属性、行動を描写し明らかにする能力、そしてその結果として個人や社会の幸福に影響を及ぼす力である。物理的な世界と同様に、基本的な権利と機会は守られなければならない。
実際、デジタル上のプライバシーの侵害が抑圧に利用されうること、また、データ共有の技術が自由を支えるために活用されうることは、すでによく知られている。しかしより根本的には、私たちの中核的な権利そのものをデジタル世界へと拡張する必要がある。例えば、思考の自由という概念を、私たちの思考の多くがデジタル空間で行われ、また最もプライベートな情報の管理や共有もそこで行われるという新たな現実に合わせて適応させなければならない。個人の自由を守るには、今後は自身のデータに関する自律性を保護することが求められるだろう。
アナログで物理的な世界における人権に関する文化的・地域的な違いは、このデジタルでデータ中心の世界においても必ず生じるだろう。私たちはそれらの問題を解決しようとしているのではなく、データ、データへのアクセス、データの利用に、それらにふさわしい保護を提供するための明確な原則の枠組みを策定しようとしている。
著者：シェーン・グリーン（Personal社社長兼最高経営責任者、「Data Driven Development Council」メンバー） Data Driven Development Council
画像：ソーシャルメディア戦略家が自身のコンピューターで作業している REUTERS/NOAH BERGER