ケニアの学校での駆虫治療は欠席率を減らせるか?

ケニアの学校における駆虫治療は欠席率を減らせるか?
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ケニアの学校を基盤とした駆虫研究の再分析は、 治療を受けた子どもと受けていない子どもの双方について、治療が就学出席率を改善するという知見を 強く裏付けている 。

今回の再分析は、当方の元の 研究の中核的な知見を確認するものである。それらは次のとおりである:

  • 駆虫プログラムは、治療対象校における欠席率を4分の1削減した、

  • それは学校への参加を高める他の手段よりも安価であり、かつ

  • 治療対象となった子どもがいない学校においても、就学出席率を改善するように見えた。

今回の再分析はまた、いくつかの誤りや一部の分類の誤りを訂正し、元の研究のいくつかのデータ上の問題を明確にしている。元の研究の著者として、当方の 評価 は、今回の再分析が学校を基盤とした駆虫介入の有効性を裏付けるものであり、歓迎すべきものだという点である。ただし、当方は同再分析の一部の知見には同意しない。

駆虫は現在、多くの 開発途上国において政策として実施されている。近年の推計によれば、駆虫の治療を必要とする8億7000万人のうち2億8000万人の子どもが寄生虫の治療を受けており、その多くは学校および地域を基盤とするプログラムを通じたものである。駆虫へのこの注目は、主として、私を含む経済学者チームが1998年から2004年にかけて実施した無作為化比較試験の知見によって生じたものである。

疫学者によってこれらの知見の中核が確認されたことは、世界保健機関(WHO)などの政策立案者が採用してきたアプローチの重要性を裏付けている。WHOは、寄生虫の有病率が20%の地域では年1回、50%の地域では年2回の一斉治療を勧告している。当方が最近発表した 論文 は、WHOの勧告が人権、厚生経済学、費用対効果の観点から正当化されることを示唆している。

合意点と不一致点

今回の再分析は2本の論文から成る。第一の論文は純粋な再現の試みである。これは有益である。差異は比較的小さく、政策上の結論は概ね維持されている。

政策は、3つの主要な知見に基づいて策定されてきた。その知見は 当方の先行研究に由来する。

  • 第一に、ケニアにおける学校を基盤とした駆虫は、服薬した者およびその他の地域住民の双方において、感染の連鎖を断つことにより寄生虫感染を大幅に減少させた。

  • 第二に、研究期間の2年間において、駆虫治療を行った学校では就学出席率が急激に上昇した。

  • 第三に、駆虫は安価であるため、前述の2つの目標を極めて費用対効果高く達成する。本研究は、ケニアを含むいくつかの国において、集団駆虫の魅力をめぐる最近の政策議論に登場している。

当方は、純粋な再現報告の一側面については見解を異にする。当方は、必ずしも自ら薬を服用してはいないものの、治療校から3〜6キロメートル以内に住んでいたために恩恵を受けた人々の解釈に同意しない。

更新された推定値は、有用とするには 「ノイズが多すぎる」 。これが意味するところは、データを更新した際に統計的推定値が有益な情報をもたらさず、大きな範囲内で正の値も負の値も排除できないということである。当方の解釈では、これらの推定値に大きな重みを置くべきではないが、再現研究の著者らは、この情報量の乏しい数値を用いて論文中の他のすべての結果に疑義を呈している。これは不適切である。

今回の再分析の第二部は統計的再現であり、2004年の知見の「頑健性」を評価するものである。仮定が変更された際に結論がどの程度変化するかを明らかにすることは、研究者にとって一般的な目標である。

当方は、統計的再現にはより実質的な問題があることを確認した。同再現には多数の 分析上の誤り が含まれ、データと矛盾する結論を導いている。

特に懸念されるのは、駆虫が就学出席率に便益をもたらすという元の研究結果の頑健性について提起された疑問である。元の研究において頑健性を評価するため、当方は統計モデル、標本、データの重み付けの方法、そして駆虫「治療」の定義を検討した。

結果の頑健性に関する疑問は、いずれもデータによって正当化できない2つの不可解な分析上の選択に基づいている。それらは次のとおりである:

  • 子どもが治療を受けた時期に関する駆虫治療変数を誤って定義したこと。再分析は治療日付に曖昧さがあることを示唆しているが、そのような曖昧さは存在しなかった。元の研究論文、データ、およびプロジェクト文書はいずれも極めて明確である。

  • 最も明白な誤りは、データを年ごとに分割することを選んだ点である。その過程で、学校における駆虫治療と当該学校で収集された出席観察数との相関に関して、データ中の「予期せぬ」パターンを発見した。彼らは、このパターンが分析に「バイアス」をもたらし得ると主張している。

当方は、これらの「予期せぬ」パターンがデータ中に存在するかどうかを直接検証し、存在しないと結論づけた。データセットを分割することを正当化する根拠がない以上、ケニアの駆虫データの分析は全データセットを用いて実施されるべきだと、当方は引き続き考えている。

これにより、当方が研究した農村部の学校において駆虫が就学出席率を改善したという頑健な結論が導かれる。これらの結果は、駆虫が教育および労働市場の成果に長期的に大きな好影響をもたらすことを見出す、増えつつある研究文献に寄与するものである。

本記事は当初、 The Conversationに掲載されました。詳細は 原文記事をご覧ください。掲載は世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。

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著者: エドワード・ミゲル は、 カリフォルニア大学バークレー校のオックスファム環境・資源経済学教授である。

画像:ドブレー町の小学校の教室内に立つ少女たち。REUTERS/Thomas Mukoya.

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