食塩や 糖分入り清涼飲料水は 2013年にアメリカ心臓協会の会合で発表されたこの報告は、そのメッセージに注目していた人々を動揺させるものでした。しかし、メッセージに注目することこそが重要であり、消費者がそれに耳を傾けていることを示すいくつかの証拠もあります。
食塩や糖分入り清涼飲料水の摂取に関連する世界の死亡率に関する(ハーバード大学の2つの別個の報告書で発表された)憂慮すべきニュースがあるものの、世界中の生鮮食品の購入動向は希望の光です。例えば、ベトナムの消費者は通常、毎日食事の買い物をし、食品、食料品、パーソナルケアの予算の約64%を生鮮食品に費やしています。アメリカではその割合は著しく低く30%ですが、生鮮食品はアメリカの買い物かごの中で増加している部分であり、それはインフレの中でも続いています。
ニールセンの統計によると、世界中のほとんどの人が、体重を減らすために食生活を変えていると答えています。平均しまして78%が、生鮮の果物や野菜の摂取を増やすことで食生活を変えていると答えており、これは運動量を増やしていると答えた69%を上回っています。ヨーロッパ(80%)とアメリカ(81%)ではこの割合がやや高く、中東・アフリカ(70%)ではやや低くなっています。
増え続ける体重の問題に対処し、需要に応えるため、世界中の小売業者は、疲れた母親がしばしば子どもと一緒に並ぶレジ待ちの列を含め、消費者への生鮮製品の品ぞろえを充実させています。消費者が生鮮食品の購入のための買い物の回数が最も少ないアメリカでは、目利きの小売業者が、消費者がどこで買い物をしても生鮮食品を選べるという需要に応えるため、品ぞろえを多様化・拡充しています。これは、食料品店以外でも、バナナやリンゴがより手軽に入手できるようになったことを意味します。昨年のヨーロッパでは、フランス、イタリア、スペイン、イギリスの多くの小売業者が、この新たな傾向に対応するため生鮮農産物の売り場を拡充し、場合によっては、地元産の生鮮農産物への重点化も進みました。
したがって、私たちがニュースに注目していることを示す証拠があり、今後数年で、この傾向が強まるのを目にするかもしれません。
次の 一連のブログ記事 は、世界経済フォーラムの ヘルス・チームが編集したもので、4月7日の世界保健デーに向けて、多くの主要な論者が健康と医療に関する見解を発表します。
Open Forum Davos 2013の 「肥満との戦い:脂肪の請求書は?」 ディベートをご覧ください
執筆者:Karen Watson、Nielsen Government and Public Sector, LLC(Nielsen Company, USA)マネージング・ディレクター。
画像:ニューヨークのユニオン・スクエアにある農産物直売市場でリンゴを選ぶ女性。REUTERS/Andrew Burton
