インドは過去10年間で目覚ましい開発の進展を遂げてきた。物的資本と人的資本は急速に蓄積され、出生率は着実に低下を続け、所得は猛烈な勢いで増加している。皮肉なことに、この進展は、インド国民の健康と福祉に対する潜在的かつ陰湿な脅威である非感染性疾患（NCD）を助長し、後押ししている。
世界で主要なNCDは、心血管疾患、がん、慢性呼吸器疾患、糖尿病、そして精神保健の問題（例：うつ病、アルツハイマー病・認知症、物質使用障害）である。インドでも、これらが主要なNCDである。しかし、裕福な工業国とは異なり、インドのNCDの負担は、感染症や傷害に関連する相当規模で大きな健康負担の上に積み重なっている。
NCDのリスク要因の動向から判断すると、インドのこれらの疾患へのリスクは悪化しつつある。喫煙と飲酒が増加している。所得の増加により、脂肪分が多く果物や野菜が不足した食事が急増した。その結果として肥満への影響は、都市化に伴う身体活動の低下によって拡大している。
人口の高齢化は、NCDのもう一つの決定要因であり、状況をさらに悪化させるだろう。現在、インドの人口の8%が60歳以上だが、この割合は2050年までに19%（3億2,300万人）に達すると予測されている。
感染症による死亡がNCDによる死亡に取って代わられることは、一般に寿命の延伸の好ましい兆候とみなされている。しかし、インドのNCDによる死亡の3分の1は60歳未満の人々が占めており、中国では5分の1、英国では10分の1であることと比べると、インドはまだそう主張できる段階にない。さらに、多くのNCDには、高額な医療費と、大きな障害や苦痛が伴う。認知症には日々の介護が必要であり、慢性閉塞性肺疾患では普通に息をすることさえ苦しく、糖尿病を制御できないと心臓発作、失明、切断につながりかねない。
NCDは、人的な苦痛の面だけでなく、経済的にも高くつく。高額な費用は、民間の医療機関への支払いや国家が提供する医療を含む治療への支出に起因する。NCDが高くつくのはまた、NCDに関連する障害や死亡が、労働者の生産高への貢献を損なうからでもある。
我々が世界経済フォーラムと実施している研究は、まさにこの問題を検討している。マクロ経済成長モデルを用いた我々の試算によると、心血管疾患、がん、慢性呼吸器疾患、糖尿病、精神保健の問題により、現時点から2030年までにインドは126兆ルピーの損失を被る見込みである。これは、いかなる妥当な基準に照らしても莫大な額である。インドの年間総所得の1.5倍、年間の医療支出総額のほぼ35倍に相当する。精神保健の問題がこの損失の最大の要因（49%）であり、続いて心血管疾患と慢性呼吸器疾患がそれぞれ（28%と18%）を占める。
NCDによる損失の多くは、疾病の予防と早期発見を目的としたプログラムや政策、ならびに治療とケアの改善されたアプローチを通じて抑制することができる。
今日の現実は、多くのインド人がNCDにかかっているにもかかわらず、それを自覚していないことである。例えば、インドには推計6,100万人の糖尿病患者がいるが、国際糖尿病連合の推計では、その半数が未診断である。同様に、45歳以上のインド人を対象とした最近の4州にわたる調査では、面接した約1,700人のうち、高血圧であると自己申告したのはわずか17%だった。しかし、測定したところ、サンプルのほぼ50%が高血圧であることが判明した。
多くのNCDは心臓発作、脳卒中、失明、腎不全などの重大な合併症につながりかねないため、早期発見は極めて重要である。多くのインド人は、これらの緊急事態を経験するまで、自分がNCDにかかっていることを知らない。医療制度は、NCDのリスク要因に対処し、NCDをまだ比較的容易かつ低コストで管理できる段階で特定することにより、このような合併症の治療にかかる多額の費用を削減できる。インドがユニバーサル・ヘルス・カバレッジに向けて前進する中、予防と早期発見は、そのような制度に備わるべき重要なコスト削減要素である。
NCDを抱える人々には、多職種チームによる包括的なケアが必要である。チェンナイにあるDr Mohan's Diabetes Specialties Centreは、「Total diabetes care under one roof（ひとつの屋根の下で、糖尿病の総合的なケア）」を理念に掲げており、包括的なアプローチを提供することで、治療中心の制度から、健康を促進し疾病を予防する制度へとケアを転換する必要があることを明確に示す好例である。インド政府は最近、National Programme for Prevention and Control of Cancer, Diabetes, Cardiovascular Disease and Strokeを通じてパイロット事業を開始し、保健専門家がNCDを認識・治療できるよう訓練するとともに、これらのサービスを全国農村保健ミッション（National Rural Health Mission）の既存の枠組みに組み込んでいる。
新たな知見を生み出す技術革新、保健医療の提供と公的財政の効率性と公平性を高める制度革新、そして知識と行動の隔たりを埋めるための資金拡充を適切に組み合わせることで、インドはNCDがもたらす人的・経済的な猛威を緩和できるだろう。第12次五カ年計画の下で、2017年までに公衆衛生支出をGDPの1.85%へ引き上げるための取り組みは、正しい方向への決定的な第一歩である。明らかなことが一つある。NCDに関しては、何もしないという選択肢はない。
著者：David E. Bloomは、Harvard School of Public Healthの経済学・人口学教授である。Elizabeth T. Cafieroは、Harvard School of Public Healthの研究アナリストである。
写真：チェンナイのRGGGHで、病棟の男性スタッフに車椅子で廊下を押される患者 REUTERS/Babu Babu