本稿は、 シリーズ の一部です。このシリーズでは、ナノテクノロジーと世界が直面する上位10のトレンドとの関連性を検討しており、それらのトレンドは Outlook on the Global Agenda 2015に記載されています。全著者は Global Agenda Council on Nanotechnologyのメンバーです。
世界経済フォーラムへの寄稿記事において、 Lewis Gilbert(ミネソタ大学環境研究所のCEO)は、Maona Loa観測所のデータによるKeeling Curveで定量化された大気中のCO2濃度が、依然として上昇を続けていると結論づけました。政治的・公的な議論、議定書および交渉、そして一般の人々の意識のいずれも、この曲線にいかなる影響も及ぼしていません。
ギルバート氏は、CO2排出の政治的規制は人間の本性に反するため実現不可能だと主張しました。それは人類の進化を駆動する要因であるように思われ、そのため私たちのDNAに明らかに刻み込まれています。すなわち、人類とその富は、あらゆる対抗する力に抗して成長するよう定められているのです。
この仮説が妥当であれば、規制の取り組みは回避されてしまうため無意味となります。唯一の解決策は、成長をCO2発生から切り離すよう、システム全体を変えることです。破壊的技術はそれを実現する一つの方法であり、システム思考、システム科学、ナノサイエンスは重要な役割を果たすことができます。
科学者として、私たちはCO2中立型およびCO2ネガティブ型の技術が莫大な経済的恩恵をもたらしうるため、希望を持つ理由があると考えています。しかし、それが実現するためには、そうしたイノベーションに対する適切な社会的・政治的支援も必要です。私たちがそれに着手できる方法は、以下の5つです:
1. バイオガス、バイオエタノール、バイオディーゼルのような技術への補助金の支給をやめる
これらの影響には議論の余地があり、依然としてCO2に依存した成長型の事業です。こうした支援は本来前向きなものであることが意図されていましたが、代わりに、補助を受けていないイノベーションを、受け取ってきた莫大な支援があったからこそ競争力を持ってきた他の技術と競わせる結果となっています。
2. 破壊的技術に投資する
破壊的技術は現在、必要な支援を受けられていません。こうした破壊的変化を推し進める、新たな投資と起業家精神の文化が必要です。現行システム、すなわちCO2依存の産業と技術に支配されたシステムの下でうまくいっていない国々は、こうした変革を大きな好機と捉えるべきです。これは主に、人生におけるリスクの受容に関する社会的態度の問題です。政府もまた、新たな破壊的技術を探求する研究センターに投資すべきです。多くのヨーロッパ諸国では、現状はむしろ逆です。研究テーマが産業界によってますます左右されており、政策立案者は科学者に「枠の中で考える(think within the box)」ことを求める傾向にあります。
3. 安価なエネルギー貯蔵を優先する
欧州の事例は、風力、水力、太陽光といった持続可能なエネルギー源が広く普及しており、中期的には現行技術より少なくとも10分の1安い(€200/kWh貯蔵)エネルギー貯蔵が望ましいことを示しています。電気エネルギーを化学結合(燃料)の形で可逆的に貯蔵することを可能にする安価な技術こそ、私たちが探し求めている破壊的技術となりうるでしょう。ナノテクノロジーは、太陽光から燃料への直接変換、ならびにパワー・トゥ・ガスおよび燃料電池における隘路を解消できます。
4. バイオマスを基盤とした技術を推進する
農業の廃棄物を取り込み、不燃性材料(例:舗装材や建築物)へと転換するバイオマス基盤の技術は、定義上CO2ネガティブであり、より広範なCO2問題を解決する可能性を秘めています(地球は現在の人類全体のカーボンフットプリントの6倍もの炭素を植物中に固定しており、廃棄物の流れだけでもCO2排出に対処しえます)。
こうした技術は大気中のCO2を減少させることさえあるかもしれません。このように生成される膨大な量の炭素系材料を土壌改良に用いれば、人為的に生じた不毛地の肥沃化に役立つ可能性があります。これは、栄養供給と経済成長を支えながらCO2に対処する、洗練された方法となるでしょう。CO2排出が要求される水準まで速やかに削減されなければ、地球温暖化を2℃の上限内に抑えるために、これらのCO2ネガティブ技術が必要となるかもしれません。
5. オキシフューエルを開発する
低コストの人工光合成(ナノサイエンスに基づく)、あるいは太陽光発電による低コストの水電解から得られる酸素は、「オキシフューエル」技術を支えうるものです。このように生成される酸素は大規模な精製をあまり必要とせず、太陽光由来の水素と組み合わせることで、CO2中立型の液体輸送燃料の基盤を形成しえます。これは高度な化学の応用とナノ触媒の利用に依存します。しかし、低価値の炭素源を高価値の化学物質と燃料へと転換しつつ、炭素を(CO2中立的な)担体および太陽のエネルギーとして用いる、妥当なアプローチです。こうした超プラントは原理的には今すぐにでも建設可能であり、唯一の障壁は現在の利害関係者が、より古い別の技術を売りたがっていることです。
私たちは、気候制御は技術の問題ではなく、システム思考ならびに社会的・私的価値観の問題であると考えています。経済成長をCO2排出から切り離し、CO2削減によって価値を生み出す新たなプロセスを開発できれば、気候問題の解決策は自然と続いて生まれるでしょう。
著者:Markus Antoniettiは、Max Planck Institute of Colloids and Interfaces(コロイド・界面研究所)の所長であり、同研究所はMax Planck Institute for Evolutionary Biologyに属しています。Joost Reekは、アムステルダム大学の均一系・超分子・生体模倣触媒学教授であり、ファント・ホッフ分子科学研究所の所長を務めています。両氏はいずれも世界経済フォーラムの Global Agenda Council on Nanotechnologyのメンバーです。著者らは、ECN/UvAのB. van der Zwaan教授との有益な議論に対し、謝意を表します。
写真:太陽がアルゼンチンのエル・カラファテ市近郊にあるペリト・モレノ氷河の上に昇る様子。パタゴニア地方のサンタクルス州、2009年12月16日。REUTERS/Marcos Brindicci
