新型コロナウイルスのパンデミックが教育を変える可能性のある3つの道筋

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  • 新型コロナウイルスのパンデミックによって、世界中の何百万人もの人々の教育のあり方が変わりました。

  • 教育の新たな解決策は、待望のイノベーションをもたらす可能性があります。

  • デジタル・デバイドを考えると、教育アプローチの新たな変化が格差を広げる可能性があります。

わずか数週間で、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は世界中の生徒の教育のあり方を変えました。こうした変化から、長期的に教育がより良い方向にも、悪い方向にも変わり得ることが垣間見えます。

新型コロナウイルスがアジア、欧州、中東、米国で急速に広がるなか、各国はパンデミックの本格化を抑えるため、迅速かつ断固とした措置を講じました。過去2週間には、学校や大学への登校を停止する発表が相次ぎました。3月13日時点で、OECDは次のように推計しました。39カ国で発表または実施された学校閉鎖により、4億2,100万人を超える子どもが影響を受けています。さらに22カ国が、一部地域での「局地的な」閉鎖を発表しました。

こうしたリスク管理上の決定により、何百万人もの生徒が一時的に「家庭学習」を余儀なくされました。とりわけ、中国、韓国、イタリア、イランなど、影響が深刻な国々で顕著です。こうした変化は確かに不便をもたらしましたが、教育イノベーションの新たな事例も生み出しました。COVID-19への対応が世界各地の教育システムにどのような影響を与えるかを判断するには時期尚早ですが、学習のイノベーションとデジタル化の進展に長期的な影響を及ぼす可能性を示す兆候があります。以下では、将来の変革を示唆する3つの潮流を見ていきます。

1. 変化を促され、迫られた教育は、意外なイノベーションにつながる可能性がある

世界の教育機関における変化の歩みが遅いことは嘆かわしいことです。何世紀も続く講義中心の教育手法、根深い組織的偏見、時代遅れの教室が今も見られます。しかし、COVID-19をきっかけに、世界各地の教育機関は比較的短期間で革新的な解決策を探し始めました。

ウイルスの拡散を抑えるため、香港の生徒たちは2月、双方向型アプリを使った自宅学習を始めました。中国では、1億2,000万人が学習教材を利用できるようになりました。教材は、テレビの生放送を通じて提供されました。

世界各地では、よりシンプルながらも創造性に富む解決策も実施されました。ナイジェリアのある学校では、休校に先手を打つため、Google Classroomでの教材閲覧など、標準的な非同期型オンライン学習ツールに、教師とのリアルタイムの対面ビデオ授業を組み合わせました。

同様に、レバノンのある学校の生徒たちは、体育などの科目にもオンライン学習を活用し始めました。生徒たちは運動トレーニングやスポーツの動画を自分で撮影し、「宿題」として教師に送り、新たなデジタルスキルを身につけました。ある生徒の親はこう語っています。「運動自体は数分で終わりましたが、息子は動画を撮影し、編集して、教師が指定した形式で送るのに3時間かけました。」

、中国、米国、日本などで5G技術が普及するにつれ、学習者やソリューション提供者は、デジタル教育の「いつでも、どこでも学ぶ」という考え方を、さまざまな形式で本格的に取り入れていくでしょう。従来の対面式教室での学習は、生放送から「教育インフルエンサー」、仮想現実の体験まで、新たな学習形態によって補完されます。学習は日々の習慣に組み込まれ、真のライフスタイルになる可能性があります。

世界経済フォーラムは、コロナウイルスの流行に対してどのような取り組みを行っていますか?

2. 官民の教育連携が重要性を増す可能性がある

この数週間だけでも、政府、出版社、教育関係者、テクノロジー提供企業、通信ネットワーク事業者など、多様な関係者が集まり、危機への一時的な対応策としてデジタルプラットフォームを活用する学習コンソーシアムや連合が形成される様子が見られました。教育の大部分を政府が担ってきた新興国では、こうした動きが将来の教育における一般的かつ重要な潮流になる可能性があります。

中国では、教育省が多様な関係者を集め、新たなクラウド型のオンライン学習・放送プラットフォームを開発するとともに、一連の教育インフラを拡充する取り組みを主導しています。教育省と工業情報化省が中心となっています。

同様に、香港を拠点とするreadtogether.hkフォーラム(China Dailyの動画はこちら)は、60を超える教育機関、出版社、メディア、エンターテインメント業界の専門家によるコンソーシアムです。動画、書籍の章、評価ツール、カウンセリングサービスなど、900を超える教育コンテンツを無料で提供しています。このコンソーシアムは、COVID-19の封じ込め後もプラットフォームの利用と維持を続ける意向です。

こうした事例から、教育イノベーションへの関心が、従来の政府資金や非営利団体の支援を受けた社会事業にとどまらないことは明らかです。過去10年間、教育ソリューションやイノベーションに対する民間部門の関心と投資は大きく高まってきました。米国のマイクロソフトやグーグル、韓国のサムスン、中国のテンセント、平安、アリババに至るまで、企業は教育を受けた人々が社会にいることの戦略的重要性に気づき始めています。これまでの取り組みの多くは範囲が限られ、比較的孤立していましたが、パンデミックを機に、共通の教育目標を掲げる大規模な業界横断型連合が形成される可能性があります。

2020年3月13日、スリランカのコロンボで、国内初の新型コロナウイルス感染例が確認されたことを受け、政府が4月20日まで全国の全学校を閉鎖する命令を出した後の、誰もいない教室。画像: REUTERS/Dinuka Liyanawatte

3. デジタル・デバイドが拡大する可能性がある

影響を受けた地域の多くの学校は、授業を続けるための当面の解決策を見つけています。しかし、学習の質はデジタルアクセスの水準と質に大きく左右されます。実際、世界の人口のうちオンラインに接続しているのは、わずか約60%です。例えば香港では、個人用タブレットを使ったオンライン授業が一般的かもしれませんが、経済発展が遅れている国々の多くの生徒は、WhatsAppやメールで送られる授業や課題に頼っています。

さらに、家庭が裕福でなく、デジタル機器に不慣れであるほど、生徒はますます取り残されます。授業がオンラインに移行すると、デジタル機器やデータ通信プランの費用が負担となり、こうした子どもたちは不利になります。

すべての国でアクセス費用が下がり、アクセスの質が向上しなければ、教育の質の格差、ひいては社会経済的な平等の格差がさらに深刻化します。教育を受ける機会が最新技術へのアクセスによって左右されれば、デジタル・デバイドは一段と拡大する可能性があります。

教育システムにはレジリエンスを組み込まなければなりません

グロリア・タム、ダイアナ・エル=アザール(ミネルバ・プロジェクト)

COVID-19の急速な拡大は、パンデミックから過激派による暴力、気候変動に起因する不安定化、さらには急速な技術変化に至るまで、さまざまな脅威に立ち向かうレジリエンスを築く重要性を示しました。またパンデミックは、この予測不可能な世界で生徒に必要なスキル、すなわち情報に基づく意思決定、創造的な問題解決、そして何よりも適応力を改めて考える機会でもあります。そうしたスキルをすべての生徒にとって優先事項であり続けさせるため、教育システムにもレジリエンスを組み込まなければなりません。

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