国連の持続可能な開発目標とパリ協定を2030年までに達成するには、世界が緊急に連帯して行動する必要がある。
新型コロナウイルス感染症による世界的な開発の大きな後退に直面し、気候、自然、健康に関する危機が相互に絡み合って迫る、資源制約のある世界では、どの解決策が有効かを学び、より大きなインパクトを実証し、他者がそれらを採用して規模を拡大できるようにすることが、人々と地球の利益のために限られた資源を最適化するうえで重要となる。
本『パートナーシップの力』レポートは、助成金で運営されるマルチステークホルダー・パートナーシップ――多様なステークホルダーが、合意した期間内に、特定のミッション主導型の成果を実現するという共通の志のもとで協働すること――がどのように前進しているかについて、貴重な知見を示している。
取り上げられた、フォーラムが主催する13の助成金で運営されるマルチステークホルダー・プラットフォームは、連携して気候変動対策を推進し、炭素排出量の削減とネットゼロの実現を目指すほか、自然を活用した解決策の強化、水・海洋システムの改善、デジタル・イノベーションの開発と拡大、貿易・投資機会の創出に取り組み、システム変革を促して大規模なインパクトを生み出している。
得られた教訓：
テーマが、より難しい対話への入り口となる
プラットフォームの構築には時間がかかる
マルチステークホルダーの協働は容易ではない
開かれた信頼に基づく対話が不可欠である
プラットフォームは継続的な学習の仕組みに投資しなければならない
パートナーシップの価値は、そのダイナミックな性質にある
複雑な問題への取り組みにおけるプラットフォームの役割は高く評価されている