低コストの3つの介入策により、2040年までに世界の医療制度で5.8兆ドル超を節約できるほか、さらに6450億ドルの生産性向上を実現できる可能性がある。住宅の転倒防止対策、身体活動量の増加、補聴器の普及拡大は、長寿経済という広い文脈で捉えると、手頃で単純ながら大きな効果を生む事例である。
本インサイトレポート、『長寿の配当：健康と富を結びつけるビジネスケース』、Marshと協働で作成されたもので、21か国を対象とする新たな定量分析を展開し、長寿を、健康と経済的な安定の双方を生涯にわたって改善する、相互に連動した機会の連なりとして捉えることのビジネス上の根拠を裏付けている。長寿は、若い人口を抱える国にも高齢化の進む国にも共通して、経済成長を左右しうる最も重要で、対処可能かつ過小評価されてきた要因の一つである。本レポートは、健康の改善と経済的な強靭性を結びつける協調的アプローチが、今後数年で数兆ドル規模の機会をもたらすことを示している。