企業は、消費者、地域社会、労働者、政府、投資家から、社会・環境面での実績についてますます厳しい目を向けられています。企業のリーダーには、株主だけでなく、社会全体とすべての「影響を受けるステークホルダー」のニーズを考慮するよう求める声が高まっています。こうした要請は企業の取締役会にとって、とりわけ危機の際に人権を支援する重要な役割を果たし得ることから、ますます明確になっています。
世界経済フォーラムの人権に関するグローバル・フューチャー・カウンシルが作成した、取締役会向けの時宜にかなったこのガイダンスノートは、影響を受けるステークホルダーを特定し、対話することで、人権を効果的に監督する方法について、上級幹部に実践的な助言を提供します。併せて掲載されたレポートでは、企業や市民社会の上級リーダーによる知見を交え、さらに詳しく掘り下げています。