教育4.0に投資するまたとない機会が訪れています。教育4.0とは、包摂性を備え、学習者が第四次産業革命に備えられるよう幅広いスキルに重点を置き、技術と教育方法の革新を活用して学習の中心に学習者を据える形で、教育を再構想するアプローチです。世界的に見られる幼児教育の不平等は、推定16億人の子どもたちの学校を閉鎖させた新型コロナウイルス感染症のパンデミックや、次世代の仕事のあり方を確実に変える急速な技術変化によって深刻化しています。こうした状況は、パンデミック前の「従来どおり」の枠を超えて学びを推進する必要性を、いっそう浮き彫りにしています。
『教育4.0を促進する』は、公共部門、民間部門、教育分野の第一線で活躍する専門家との協議を経て作成されました。本報告書では、協働による問題解決など、未来に不可欠なスキルへの投資により、世界経済の生産性がさらに2兆5,400億ドル向上する可能性があると推計しています。相対的な増加幅が最も大きいのは、サブサハラ・アフリカ、ラテンアメリカ、カリブ海地域です。この変革を実現するため、報告書は教育における主な投資分野として、新たな評価の仕組み、学習に新技術を導入すること、教員人材の能力強化という3点を挙げています。
教育4.0の可能性を実現するには、政府や非政府機関、企業、投資家、教育関係者から、保護者や養育者、そして学習者自身まで、社会のあらゆる立場の関係者が役割を果たす必要があります。既存の教育制度を改善する経済的根拠を前面に示すことで、本報告書が、すべての人の教育を向上させる取り組みの広がりを支える他の活動を後押しできることを願っています。