サイバーセキュリティの専門人材は世界的に高い需要がある一方、企業は必要なスキルを持つ人材の確保に苦労しています。
サイバーセキュリティセンターとそのパートナーは、世界中の人々がサイバーセキュリティ研修を受けられるよう協力しています。
世界中で12万2,000人以上が、すでにこのプラットフォームでサイバーセキュリティのスキルを高めています。
サイバーセキュリティ研修の効果。
世界経済フォーラムのサイバーセキュリティセンターは、研修とスキル向上を通じて世界的なサイバーセキュリティ人材の不足を解消するため、複数の取り組みを開始しました。
Salesforce、FortinetおよびGlobal Cyber Allianceは、センターと連携し、Cybersecurity Learning Hubを通じて、無料で世界中から利用できるサイバーセキュリティ研修を提供しています。このプラットフォームは、サイバーセキュリティ分野のキャリアへの道を誰もが目指せるようにし、すでに全大陸にわたる12万2,000人以上を研修してきました。
課題は何でしょうか？
デジタル化は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の経済的影響と相まって、労働者に「二重の混乱」をもたらしました。2020年、世界経済フォーラムの『仕事の未来レポート』は、2025年までに全従業員の50%がスキルの再習得を必要とし、同じ期間に労働者の中核的なスキルの40%が変化すると予測しました。
サイバーセキュリティは、リスキリングに注力すべき分野の一つです。パンデミックによる在宅勤務への移行は、経済を円滑に機能させるうえでのサイバーセキュリティの重要性を浮き彫りにしました。食料品の配送から製造工程、さらには電力網や銀行システムといった重要インフラの運用まで、あらゆるものを支えているためです。
さらに、サイバーセキュリティの専門人材がより多く必要とされていることは明らかです。Cybersecurity Venturesは、未充足のサイバーセキュリティ関連求人の数は2013年以降350%増加したと推計しており、米国だけでも2025年までに専門人材が350万人不足するとしています。
サイバーセキュリティ研修へのアプローチ。
Cybersecurity Learning Hubは、サイバーセキュリティ研修へのアクセスに対する世界的な需要の高さを明らかにしました。2019年の開設以来、学習モジュールの修了数は48万件を超えています。
専門的な研修モジュールは、フォーラムのパートナーとサイバーセキュリティセンターが開発しています。特に人気の高いモジュールには、サイバーレジリエンス、サイバーハイジーン、アプリケーションセキュリティがあります。これは、サイバー攻撃を防ぎ備える方法や、安全に事業を行うためのセキュアなアプリケーションの構築方法を、人々が重視していることを示しています。利用者データは、実践的なスキルの重要性と、フォーラムのパートナーがサイバーセキュリティの専門知識を結集することで生まれる価値を示しています。
「Cybersecurity Learning Hubは、サイバーセキュリティ分野でキャリアを始めようとしている人や、自身や自社でサイバーハイジーンのベストプラクティスを実践したい人にとって、価値ある研修プラットフォームです。」
Philip Reitinger、Global Cyber Alliance会長兼CEO
さらに、サイバーセキュリティ研修に注力することは、不平等への取り組みの機会にもつながります。世界経済フォーラムのパートナーであるABSAは、マハリシ・インスティテュートと協力し、サイバーセキュリティ・アカデミーを運営してきました。南アフリカで特に恵まれない人々を対象とするこの取り組みは成功を収めています。拡大可能なこのアプローチは、人々を安定した高度な技能を要する仕事に確実につなげられることを示しています。
フォーラムは世界的なサイバーセキュリティの課題にどう取り組んでいるのでしょうか？
サイバーセキュリティセンターは、リーダーたちが集い、変化するサイバーリスクとそのシステム全体への影響を理解するための、信頼できる場を提供しています。相互接続がますます進むデジタル世界で、理解と信頼を築くことに重点を置いています。
業界横断的な協力と知見の共有を可能にすることで、センターはパートナーがサイバーレジリエンスを強化し、集団的な対応を必要とする課題に取り組むのを支援します。
どのように参加できますか？
サイバー犯罪が業界や国境を越えて広がるなか、サイバーセキュリティは企業、組織、国の存続にとって、ますます不可欠になっています。フォーラムのサイバーセキュリティセンターはパートナーとともに、サイバーセキュリティ研修を通じて従業員や個人がスキルを高められるよう、取り組みを続けています。
フォーラムと連携することで、組織はセンターの取り組みに参加し、サイバーセキュリティ人材の不足に対処し、産業のレジリエンスを高め、新たなテクノロジーを保護できます。
