「アフリカは台頭する」という決まり文句は、あまりにも繰り返されてきたため、それに疑問を投げかけることがほとんど不敬とさえ見なされるようになった。
この主張を裏付ける根拠がないわけではない。この大陸は 目覚ましい経済成長 を過去10年間に遂げてきた。疑いようのない 新たな富 が生み出されている。一方で、自信を深めた 消費者層が台頭しつつあり 、支出する準備も整っている。
しかし、同時に明らかなのは、大陸の 増加する若年人口にとって依然として大きな課題が残されているということだ。過去25年間で、若年層の労働力参加は文字通りゼロ%しか改善していないことが、 データ （PDF、国際労働機関（ILO）提供）によって示されている。
全体として、2007年以降、サハラ以南アフリカの若年失業率は12%前後で推移しており、予測では2019年までに1パーセントポイント未満の低下にとどまるとされている。
実際、アフリカで若く、かつ貧しい人にとっては、状況があまり改善していないように見える。1993年には、若年のワーキングプアが就業人口の94.5%を占めていた。同データによれば、この割合は2013年までに92%をわずかに上回る水準まで低下した。
また注目すべき点として、アフリカの一部の国では若者の3分の1以上が失業している可能性がある。例えばタンザニアでは若年層の38%が無職である。ザンビアでも同様の状況が起きており、ILOのデータによれば同数値は38%である。ウガンダは若年失業率が16%と、若年層の失業率が最も低い国の一つである。アフリカが保有する 人口動態上の優位性 があるにもかかわらず、それを配当へと転換できていないようだ。
世界の各地域の中でも、アフリカの若者が最も国外への移住を望んでいるのも無理はない。
本記事は Quartz Africaとの協力により掲載されたものです。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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執筆者：オマー・モハメド氏は、タンザニアの商業都市ダルエスサラームを拠点に、Quartzで東アフリカを担当する記者である。
画像：臨時労働者を募集する雇用主を待つ求職者たち。REUTERS/Mike Hutchings。
